その回転扉を抜ければ、夢の空間が待っている。容赦ない日差しが降り注ぐ真夏の正午。まだ試合開始の2時間前にもかかわらず、熱戦を心待ちにしたファンの姿がある。東京ドームの入場ゲート前には、検温器やアルコール消毒液が置かれ、球場スタッフはマスクの上からフェイスシールド。すっかり光景は様変わりした。

　少し離れたところで、入場の様子に目を配るひとりの男性がいる。巨人のホームゲームで球場の新型コロナウイルス感染防止対策を担う身として、気の抜けない日々が続く。目に見えない感染の「不安」を、目に見える「安全」へと転換していく役目は、重い。

　東京、神奈川など7都府県に緊急事態宣言が出される6日前の4月1日。巨人戦の興行を担う読売新聞東京本社の野球事業部に着任した山田正敏さんは、出鼻をくじかれる思いだった。異動初日こそ出社したが、翌日からはテレワークに。「ただ事じゃないな、と」。

　全国で感染者は増加の一途をたどり、4月7日の宣言発令後はチームの活動もストップ。「どうなっちゃうんだろうと自分自身も混乱しましたし、先が見えない状況で……」。ただ部署の資料を読んで、勉強するほかなかった。

　感染拡大の状況を見極め、開幕を模索するプロ野球。球団側は、あらゆるケースの想定が求められた。

「いつ開幕するのか。観客を入れるならどれくらいなのか。入れないならどう発信していくのか」

　その後、5月末には6月19日の無観客開幕が決まり、7月に観客を入場させての開催へと議論は進行していく。山田さんが任されたのは、感染防止対策を盛り込んだ球場関係者のマニュアル作りだった。本来なら、いかに球場を満員にするかが求められる仕事のはずが、どう感染拡大を防ぎながら、試合を安全に開催するかを考える。複雑な思いは胸に押し込め、NPBのガイドライン案や政府の専門家会議の資料などを読みあさった。

　医学の専門知識はない。誰しも手探りの状況だったが「お客様を迎える側なので、しっかりした知識がないといけませんし、手も打てません。とにかく勉強しながらやっていくしかありませんでした」。東京ドームや業務委託する警備会社など関係者の意見を取りまとめ、調整し、全体方針に落とし込んでいく。

　事務処理の能力が求められる仕事で、自らの経歴が生きたのは間違いなかった。東大卒業後、社会人のスタートを切った場所は国土交通省。キャリア官僚として施策の立案、調整、書類作成は日常業務だった。「私がドームのコロナ対策を任されたのも、そんな経歴が理由のひとつにあったかもしれませんね」と山田さんも想像する。

　官僚時代は多忙を極め、国会対応などでまともに寝られない日が続くのはザラだった。それに次ぐような状況が、6月から待っていた。Jリーグとともに、7月10日からの有観客試合が決定。セパ計6試合のうち、巨人主催の東京ヤクルト戦だけは地方球場での開催だった。舞台は、神戸市のほっともっとフィールド神戸。巨人が7年ぶりに訪れる地での準備は、一筋縄にはいかなかった。

　球場を管理するオリックス野球クラブに問い合わせ、設備の確認から始まった。

「現地には何があって何がないのか。選手や関係者の動線はどうするのか。部屋の利用や設置物、掲示物はどうするのか。本当、全てイチからでした」

　県庁や市役所、保健所との連携も必要だった。加えて、7月28日に本拠地の東京ドームで迎える有観客試合の準備も同時進行。「結構ハードではありましたね」。山田さんはさらりと振り返るが、実際にはまともな休みなんてなかった。

　気がつけば、スタンドに観客が戻ってはや2カ月弱が経った。

「本当に多くの方々にご協力いただき、大きなトラブルもなくお客様に観戦いただいています」

　ひとまず胸をなで下ろすが、日々の対策に終わりはない。球場スタッフを含めた来場者の健康チェックを徹底。試合直後から約60人がかりで10時間以上かけてあらゆる箇所を消毒する。コンコースには新たに送風機が設置され、空気の滞留を防ぐ。

「やっぱり、ファンあってのプロ野球。真っ先に考えたのはファンの皆様の存在でした。開幕が延期になって、ずっと心待ちにしてくださっていたと思うんです。まだ球場での制約は多いですが、何とか楽しんでいただきたい。そのために、球場が安心・安全であることを発信することに、まず力を入れました」

　たとえ声援は送れなくても、得点後におなじみのタオル回しはできなくても、目を輝かせてグラウンドに拍手を送る多くのファンがいる。そんな彼らを近くで感じることが、山田さんの原動力になっている。国交省を2年でやめ、読売新聞社に入ったのも同じ思いからだった。

「霞ヶ関だけで仕事が完結することが多く、現場が遠く感じてしまいました。だから、自分の足で現場を見る記者になろうと思いました」