レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長が何年も前から警告してきた問題に、１つの結論が出る時がきた。

　ラ・リーガ（スペインプロリーグ機構）のハビエル・テバス会長は先日、ＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）に対してマンチェスター・シティとパリ・サンジェルマン（ＰＳＧ）の“ファイナンシャル・ドーピング”を調査するよう訴えた。この２クラブは大型補強を実現すべく、中東の国家から不当な形で資金援助を受けてきた可能性が疑われている。

　カタール、ＵＡＥといった裕福な国家が航空会社や銀行などの関連企業を通して莫大な投資を行っている現状がこのまま許されれば、すぐに歴史の浅い新興クラブがトップレベルに躍り出るようになる。ペレスのみならず、バイエルン・ミュンヘンやユベントス、ミラン、インテルといったビッグクラブは以前からＵＥＦＡに対し、ファイナンシャル・フェアプレー（ＦＦＰ）を無視したオイルマネーの流入に不満を発してきた。

　昨年にはＵＥＦＡのミッシェル・プラティニ前会長によって改正された出場枠の配分を不服とし、欧州クラブ協会（ＥＣＡ）の主要クラブがチャンピオンズリーグ（ＣＬ）からの脱退に踏み切る寸前まで至った。

　ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）のジョセフ・ブラッター前会長と親しく、次期会長の座を狙っていたプラティニは、主要国以外の中小国にＣＬやヨーロッパリーグへの出場のチャンスを増やすことで、ＵＥＦＡ内での権力を増してきた。一方、そのやり方に反発した主要国のビッグクラブはＣＬから脱退し、独自のスーパーリーグを組織する可能性を示唆してきた。

　だが、ＦＩＦＡの汚職に関与したプラティニがブラッターとともに失脚し、１６年９月にスロベニア人弁護士のアレクサンデル・チェフェリンがＵＥＦＡの新会長に就任したことで、ＵＥＦＡとＥＣＡは歩み寄りを見せる。チェフェリンが来季からＣＬの出場枠の配分を改正し、主要国のビッグクラブへの割り当てを増やすと約束したことで、ＥＣＡもスーパーリーグ構想を放棄してＵＥＦＡ主催大会への残留を受け入れたのである。

　だがマンチェスター・シティとＰＳＧが今夏、補強に莫大な資金を費やしたことで、ヨーロッパのフットボール界には再び警鐘が鳴らされることになった。

　オーナーのナセル・アルケライフィを介してカタールとつながっているＰＳＧは、たった２人のビッグネーム、ネイマールとキリアン・ムバッペの獲得にまつわる取引きだけで４億ユーロ（約５２０億円）以上を費やした。ＵＡＥの王族シェイク・マンスールをオーナーに持つマンチェスター・シティは、２億４０００万ユーロ（３１１億８０００万円）を投じてバンジャマン・メンディやベルナルド・シウバ、ダニーロ、ドウグラス・ルイス、エデルソン、カイル・ウォーカーらを補強している。

　ヨーロッパのすべてのクラブは、収入を超えた支出を禁じるＦＦＰ制度を守らなければならない。ラ・リーガが訴えているのは、マンチェスター・シティやＰＳＧが使っている補強資金にはクラブ自体が生み出したとは言えない収入が多分に含まれていることだ。

　例えば、ＰＳＧはプレー内容やクラブ経営を通してそれ相応の利益を生み出したわけではなく、ただフットボールを通して良いイメージを振りまきたいというカタール国家の望みにより、同国家の関連企業を通してスポンサー収入という名目で莫大な資金援助を受けている。

　カタールの思惑はネイマールの獲得にも表れている。莫大な移籍ボーナスをネイマール本人と代理人を務める父親に払ってＰＳＧ移籍を実現したのは、ネイマールを２２年にカタールで開催されるワールドカップの広告塔とするためだ。そのころにはリオネル・メッシもクリスティアーノ・ロナウドも大ベテランとなっているだけに、納得の人選である。