パリ・サンジェルマン（ＰＳＧ）のホームスタジアム、パルク・デ・プランスでファンの歓待を受けたネイマールのＰＳＧ移籍は、フットボール界において１９９０年代半ばのボスマン判決に匹敵する重要な転機となった。

　移籍金だけで２億２２００万ユーロ（約２８６億４０００万円）、選手本人に支払われる年俸や代理人を務める父親へのボーナスを含めれば総額５億ユーロ（約６４５億１０００万円）にも上る大金を動かしたこの一大移籍は、今後多くのスター選手たちの移籍金を高騰させる引き金となる。この流れは、とりわけスペインと米国に壊滅的な影響をもたらした不動産バブルの崩壊に似た、市場システムの崩壊につながりかねない。

　既に素晴らしいタレントを発揮しているとはいえ、現時点ではまだ将来的なスター候補にすぎないフィリペ・コウチーニョ（リバプール）、パウロ・ディバラ（ユベントス）、ユリアン・ドラクスラー（ＰＳＧ）といった選手たちの移籍金も、ネイマールの移籍が与えた影響により１億ユーロ（約１２９億円）か、それ以上にまで高騰している。もはやこの流れを止めることは不可能だ。

　このような状況をもたらしたのは伝統的なビッグクラブではなく、“国家クラブ”と呼ぶべき新興勢力である。民間企業や株式会社の形をとっているこれらの新興勢力は、国外から来たオーナーによる巨額の投資によって急成長を果たした。そしてこれらのオーナーたちには、親族関係にある、もしくは特定の政治的な目的を持った国家がバックについている。

　その１人、ＰＳＧのオーナーであるカタールの王族ナセル・アル・ケライフィは、自身が持つ１６０億ユーロ（約２兆６４０億円）もの個人資産だけでなく、潤沢なオイルマネーを持つカタール国家の支援も受けている。ネイマールの移籍については、クラブの収入を上回る支出を禁じるＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）のファイナンシャル・フェアプレー（ＦＦＰ）に反する可能性が指摘されているが、現段階では動きはない。ＵＥＦＡでクラブライセンスとＦＦＰを管理しているアンドレア・トラベルソは「払える金があるのなら、われわれに止めるすべはない」と主張し、ＰＳＧの“爆買い”を厳しく規制することを断念している。

　またカタールがネイマールの獲得を支援したのは、自国開催のワールドカップ（Ｗ杯）２０２２年大会の広告塔として彼を起用することも視野に入れてのことだった。

　他の“国家クラブ”の例としては、ロシア・プレミアリーグの主要クラブが挙げられる。カタールと同じく、来年に自国開催のＷ杯を控えるロシアでは、各クラブが国家から莫大な支援を受けている。それは１４年にＷ杯を開催したブラジルでも起こったことだ。

　ロシアのクラブは今夏、莫大な強化費を費やしている。ゼニト・サンクトペテルブルクだけでも、オリンピック・リヨンのエマヌエル・マンマナ、ローマのレアンドロ・パレデス、アトレティコ・マドリーのマティアス・クラネビッテル、そして昨季アルゼンチンリーグで得点を量産したリーベル・プレートのセバスティアン・ドリウッシと、トップレベルのアルゼンチン人選手を４人も獲得している。

　３つ目の例は中国のスーパーリーグだ。経済力を増し続ける中国は、世界規模で注目を集めるフットボール界での地位向上を目指し、国を挙げてリーグのレベル向上に努めてきた。だが最近では各クラブの行き過ぎた支出が不安視されるようになっている。