２０１５年以降、プロレス業界は人気回復の兆しを見せている。今回はその最前線に立ち、業界を引っ張る団体のトップに、２０１５年の振り返りと今後の展望を聞いてみた。

　第１回は、２０１２年１月に新日本プロレスを子会社化し、大々的なプロモーション活動から人気回復への道筋を作った新日本プロレスのオーナーであり、株式会社ブシロード代表取締役社長の木谷高明氏。２０１５年までのビジネスとしての成果、そして今後の目標や展望などを語ってもらった。（取材日：２月１０日）

――昨年の新日本プロレスは、多くの会場で超満員の観客を集め、後楽園ホールでは毎回超満員札止めと、活況を呈してきました。この人気回復の現状に関して、どのようにとらえていますか？

　現実的には、昨年の夏でいったん東京、大阪の大都市圏での動員はピークを打ちました。そこから横ばい状態ですが、今でも地方は増えています。

　われわれがやらないといけないことは、ここからさらにもう１度、首都圏、大阪圏を含めての伸びを作ること。２番目のトレンドを作らないといけないですね。（新日本プロレスを子会社化してから）約３年半でピークを付けたので、今はそこからの調整期間に入っている状態です。

　今回、中邑（真輔）選手やＡＪ（スタイルズ）選手らの退団もありましたが、ここで（動員の）底を打ち、新しいトレンドを３月３日の東京・大田区総合体育館大会から作るという段階ですね。

　グループ会社になったのが２０１２年１月３１日。今回の中邑選手の退団の日がちょうど一緒で、丸４年になります。ですから、ここからもう一回、今も回復基調ですけど、上昇トレンドに乗せていこうという最中です。

――この４年の間にピークを迎えられたのは、オーナーとして成功と見ていますか？

　そうですね。

――一方で、２０１５年は「プ女子」という単語も生まれるなど、ブーム的な部分がありました。それでも、昔に比べるとまだまだプロレスが浸透していない印象があります。

　若い人には届いていないですね。一部、情報を積極的に追いかけてくれる若い女子ができたかもしれませんが。

　２年前ぐらいですが、東京大学で講演をする機会があり、３００人近い学生が話を聞いてくれましたが、「プロレスを生で見たことがある人」と聞いたら、２人ぐらいしか手が上がりませんでした。テレビ、DVD、ネット等何らかの形でプロレスの映像を見たことがある人が１０％でした。つまり、２００５年からの“暗黒時代”の時に小学校高学年だった子たち、今の１０代から２５歳ぐらいまでの人は、プロレスに接していないんですよね。この世代は、まだまだ（プロレスファンの）開拓は全然です。

――最近はＣＭなどによるプロモーションも積極的にされていますが、それでもまだ届いていない？

　もちろん、今の小学生にはオカダ（・カズチカ）選手の知名度は高いと思います。そこの差が開いているので、それが直接的か間接的かは別として、もっと１０代、２０代に刺していくようにしないとダメですね。

――観客動員の具体的数字で見ると、今年の１．４東京ドーム大会では２万５２０４人でした。この数値については？

　月曜日だっということもありますよね。前年が日曜日で、一昨年が土曜日でしたし。あと年末に「ＲＩＺＩＮ」がさいたまスーパーアリーナで２回開催していますので、そこを加味すると、大健闘だったと思いますね。

　ただ大事なのは、ここから第２のハードルに移って、来年の１．４までは約１１カ月ありますが、ここで過去４年間を含めて、過去最高にしないといけないなと。絶対３万人は入れないとダメですよね。

――３万人が最低ライン？

　そうですね。今年の１２０〜１３０％増はしないといけないということです。

　それには首都圏や大都市圏の動員を増やすことももちろん、地方を丹念に増やしていくことが大事だと思います。地方で会場に足を運んでくれる人たちが増えれば、その人たちが「１．４は東京に行きたい」となるじゃないですか？　ですので、地方で見てくれる人が増えることが大事だと思います。

　あとはワールド（※動画配信サービス「新日本プロレスワールド」）の会員数をどこまで伸ばすかですよね。配信に入ってくれている人は、常に情報に触れてくれている人ですから。

――実際、ワールドに関しては、会員数も増えてきていると聞いています。手ごたえとしてはいかがでしょうか？

　まだまだですね。先日、一度は３万５０００人までいきましたが、まだまだです。早く５万人ぐらいまで達してほしいです。ですので、今年のＧ１までには５万人を目指したい。現状のプロレスファンで見ると、１０万人ぐらいは見込めると思いますが、後は海外も開拓していければと思っています。