２０１６年秋に開幕するバスケットボールの新リーグを運営する「一般社団法人ジャパンプロフェッショナルバスケットボールリーグ（ＪＰＢＬ）」は３０日、都内で会見を行い、新リーグ参入予定クラブの１〜３部階層分けを一部発表した。

　本日、発表されたチームの階層分けは以下の通り。

≪所属リーグ確定クラブ≫
【１部（１２クラブ）】
秋田ノーザンハピネッツ
仙台８９ＥＲＳ
リンク栃木ブレックス
千葉ジェッツ
トヨタ自動車アルバルク東京
東芝ブレイブサンダース神奈川
浜松・東三河フェニックス
アイシンシーホース三河
三菱電機ダイヤモンドドルフィンズ名古屋
京都ハンナリーズ
大阪エヴェッサ
琉球ゴールデンキングス

【２部（５クラブ）】
青森ワッツ
福島ファイヤーボンズ
豊田通商ファイティングイーグルス名古屋
バンビシャス奈良
高松ファイブアローズ

【３部（３クラブ）】
大塚商会アルファーズ
豊田合成スコーピオンズ
アイシン・エィ・ダブリュ・アレイオンズ安城

　クラブの選定基準は「ホームアリーナの入場可能数５０００人」「年間試合数の８割のホームゲームを実施できるホームアリーナの確保」「年間売り上げ２億５０００万円」という条件を中心に総合的に判断された。

　ＪＰＢＬの川淵三郎理事長は会見の冒頭で「これが決まったからすべてうまくいくわけではなく、これがスタート」とコメント。現時点で未発表となったクラブに対し「１カ月間での各チームの頑張り、地域の市民やクラブの盛り上げ方といったものが最終的な要因になる」と、階層決定までのさらなる向上を求めた。

　また、現時点で所属リーグが決まっていないクラブは２５クラブあり、１部か２部で検討されているクラブが１５クラブ。２部か３部で検討されているクラブが１０クラブであることも併せて発表。残りの２５チームの振り分けは８月２９日に発表される予定となった。

「リーグの改革が進んだことで、年俸が１億円を超える選手が輩出されたとか、世界で通用する選手がリーグから出たということになることを心から願っている」とリーグの発展に期待を寄せる川淵理事長だが、来年秋のリーグ開幕に向け、ここからさらなる手腕が問われていくこととなる。

　ＪＰＢＬによる会見の内容は以下の通り。

登壇者：
[一般社団法人ジャパンプロフェッショナルバスケットボールリーグ]
川淵三郎（理事長）
大河正明（理事）
境田正樹（理事）

川淵　今日はお忙しい中お集まりいただき、誠にありがとうございます。タスクフォースが始まったのは１月末ですが、ちょうど半年が過ぎました。スタートの時点で６カ月後に新しいリーグに参加するクラブを発表できる舞台がそう簡単に来ないかなと思っていました。しかし、われわれが設けた高いハードルをそれぞれのクラブが最善を尽くしてクリアしていこうという努力が実って、今日１部、２部、３部のチームを振り分け、ハードルをクリアしたクラブを発表できることをうれしく思っています。

　さらに１部、２部、３部に最終的に決定されるまでにはそれぞれのクラブに努力目標が設定されているので、この８月の末までにすべてのクラブが決まるわけですけれど、その間、財政面の強化ですとか、多くのファンの賛同がそのクラブにあるのか、そういった情熱も含めて１部、２部、３部のクラブが決まると思います。ここまでたどり着けたことはインゴ・バイスさん（ＦＩＢＡセントラルボードメンバー／タスクフォース コーチェアマン）、ＦＩＢＡの財務理事の方、スコット・ダーウィンさん（ＦＩＢＡセントラルボードメンバー）はじめ多くの方々のご支援があったからです。何よりも体協（日本体育協会）やＪＯＣ（日本オリンピック委員会）といったスポーツ関係の皆さんがバスケットボール界の発展に相当な関心を持ち、これからの日本のスポーツ界の改革も念頭に置いて見守ってくれたことに感謝しています。これが決まったからすべてうまくいくわけではなく、これがスタート。こういったリーグの改革が進んだことで、年俸１億円を超えた選手が輩出されたとか、世界で通用する選手がこのリーグから出たということになることを心から願っています。これからも皆様方のご理解と多くの紙面だとかメディアの中でバスケットボールが報道されることを心から願っております。

　１部または２部対象のチームは１５チームありまして、それぞれの課題があります。２億５０００万円の予算がいっていない。そういう財政面の問題だとか債務超過の処理の問題、アリーナの問題含めて１５チームがその中から何チーム１部に入るか分からないが、ハードルを超えたチームが多ければそれなりのチーム数になると思います。最初にバイスさんから言われたのは１４プラスマイナス２ということだったので、ということはもう１２チーム決まっていますから、最大は１６になるわけですけれど、状況によってはそれを超えるかもしれません。そういうふうにご理解いただければと思います。この１カ月間での各チームの頑張り、地域の市民やクラブへの盛り上げ方といったものが最終的に決定の要因になるかと思います。２部または３部対象のチームは１０チームです。

――１部のチームの中にアリーナの問題で話題に挙がったチームもあるが、現段階でそれはクリアしたという認識でいいのか？

大河　改修をしながら５０００人を目指すと報告があったケース、新しく５０００人以上のアリーナを作ると首長などから報告を受けているケースとさまざまありますが、ほぼ解決しているクラブになります。

――１部または２部のクラブ数が１５と多いが、その中で同等の条件のクラブが複数出てきた場合はどう振り分けるのか？　また、１部のチームがどれくらい増えるのは許容範囲なのか？

川淵　バイスさんから１４プラスマイナス２ということでくぎを刺されましたが、各クラブも相当な努力があって、かなりの高いハードルを超えてきているので、可能であれば１８くらいまではいいかなと思っています。この１カ月間の（各クラブの）努力次第です。

大河　１５クラブありますが、何らかの改善例を持っています。１つはアリーナ。５０００人に届くアリーナが作れるか作れないかまだはっきりしていないケースです。それからホームアリーナを８０％利用できる（行政の）支援文書がまだ来ていないケース。あとは財務の条件でいくと、売上が現時点で２億５０００万円に達していないケース。これをどうやって２億５０００万円に持っていくかというシナリオがしっかりと描けるか。さらには債務超過の解消のオペレーション。ここのところの確実性、主に施設と財務にウィークポイントがあって、ここをこの１カ月の間で解消できるか。そこがポイントになると思います。