仙台大学サッカー部が、トークン発行型のクラウドファンディングを開始した。9月15日に開始した第1弾は、3万円×20口上限の募集だったが、6時間弱で完売。集めた資金は、約50万円の移動型AIカメラ購入に充てる。第2弾ではAIカメラを使用したライブ配信機器の資金集めに挑戦する予定だ。第3弾では、将来的な中学部活動の地域移行化を見据え、大学サッカー部が地域に貢献する仕組み作りの資金を募る。部活動・教育機関によるトークン発行は、日本で初めてだという。

　部活動の運営費は、一般的に教育機関の支給や部員からの徴収で成り立っている。外部からの募金は、全国大会出場の機会などに行われる「寄付」があるが、近年は、クラウドファンディングと呼ばれる募金の形が普及。仙台大も、2019年の天皇杯出場時に、応援団を含むチーム遠征費の約170万のうち6割にあたる約102万円を募った実績がある。今回のトークン型クラウドファンディングは、返礼品を渡すだけに終わらず、支援者とのコミュニティーを形成する狙いがあるという。トークンとは何か、大学の部活動がトークンを用いて資金調達に挑戦する理由は何か。仕掛け人である吉井秀邦総監督に話を聞いた。

「トークン発行型は、従来のクラウドファンディングと違って、チームに関わるコミュニティーが醸成されることがメリットです。チームの運営方針は、従来通り大学が責任を持って決めていきますが、チームの企画や課題について、協力いただいた方々（トークン購入者）にアイデアをいただくなど、力を貸していただける関係を築く狙いがあります。チームを支えてくださる方と言えば、一般的にはOB会などがコアな存在ですが、誰でも購入可能なトークンの発行によって、地域の方など、もう少し広範囲の方からサポートいただければという思いも持っています」（吉井総監督）

　仙台大サッカー部のトークンは、株式会社フィナンシェが提供するサービスを利用したもの。取引履歴を暗号技術によってつなげ、データの破壊や改ざんを難しくするブロックチェーン技術を活用したファンジブル（代替可能な）トークンの一種だ。フィナンシェのアプリ内でのみ売買可能なデジタルアイテムであり、チームを応援している「証」と位置付けられている。国内外の多くのプロチームが、コロナ禍によるチケット収入減少の対策として、トークン発行による資金調達を始めており、注目度が高まっている。応援の証となるトークンの購入者は、発行者が作るコミュニティーで実施する投票企画や抽選応募企画において、トークンを利用することができ、保有トークン数に応じて投票権利数が増える、当選確率が上がるなどのメリットが付与される。つまり、トークンの保有は、チームの応援者である証となり、今後、仙台大が行う企画の参加者になることを意味する。

　企画については、新しいユニフォームデザインを決める投票などが発表されているが、今後は、学生から企画のアイデアを募るという。なお、フィナンシェのトークンは、初回のファンディングが終了すると、マーケットプレイスと呼ばれる二次流通マーケットがオープンになり、一般ユーザー同士でトークンの売買が可能になる。トークンを保有したいファンが増えると、マーケットにおける価値が上昇し、プロジェクトの活性化に繋がる仕組みにもなっている。

　吉井総監督は、大学の元同僚やサッカー部の関係者と話す中で、以前から興味を持っていたトークン発行に興味を持った。関東1部で活動する南葛SCの岩本義弘GMに話を聞きに行き、フィナンシェのサービスを紹介してもらったという。大学の部活動でもトークン発行は可能と知って喜んだが、地方大学の部活動に関心を示す人がどれほどいるかは、不安だった。

「完売して、ホッとしました。最初は、売れないのではないかと不安でした。それで、最初は30万円で提案したのですが、少額過ぎてもどうかという話になり、目標50万、上限60万という形になりました。4時間半ほどで50万を超えて安心しましたが、すぐに上限に届いて良かったです。見知らぬ方が購入されて、知人が購入できなかったという話も聞きました。応援、支援してくださっている方が、自分が知るほかにもいるのだと知り、責任を持って学生の環境改善に取り組みたいと、改めて思いました」（吉井総監督）