ラグビーの魅力と醸成された観戦文化 期待高まるスポーツビジネス界の発展

ラグビーワールドカップのその先に

一時は台風の影響で試合中止も危ぶまれた日本対スコットランド戦。日本は歴史に残る勝利で、初のベスト8進出を成し遂げた 【写真は共同】

――当初の目論見に対して、想像以上にうまくいった、あるいは思い通りにならなかったことなどはありますか。

嶋津: 私自身は、結果良ければすべてよしだと思っています(笑)。10月13日の日本対スコットランド戦は、台風の影響で開催が危ぶまれました。施設、JR、私鉄などの鉄道関係者運営スタッフなどの協力の下、なんとか実現にこぎ着け、朝6時の段階で試合開催を決断する発表ができました。中止であれば、引き分け扱いで決勝トーナメントに進めるはずだった日本代表も、2015年大会ではスコットランドに敗れてことでノックアウトステージに進めなかったこともあって、「絶対に試合をしたい」という気持ちでいたと聞きます。そのような彼らのモラルも含めてすべてが重なって、結果的に本当に素晴らしいゲームになりました。初のベスト8進出を成し遂げたあの試合は、日本ラグビー史だけでなく、世界のラグビー史に残る試合の一つになったと思います。さらに、南アフリカ対イングランドの決勝戦では、横浜国際総合競技場で7万103人という空前絶後の同スタジアムにおけるスポーツイベント入場者数新記録を打ち立てました。

 大会運営に関して、ワールドラグビーが終始主張していたのは、「チームファーストで考えてほしい」「ラグビーワールドカップスタンダードで環境整備をしてほしい」という2点です。無理なものは無理ですから私たちも随分けんかをしましたが、「日本だったらできるだろう」という期待も感じて、その要望に応えるべく挑戦してきました。約180万枚のチケットに関して99.3%の販売率を達成したことも、チケッティングやマーケティングを担当するスタッフが努力して、お客様に受け止めていただいた結果です。決勝戦のカテゴリーA席のチケット価格10万円には、「本当に売れるの?」と疑問視されましたが、それもワールドカップスタンダードの試合を提供するためのコストであるとファンの皆さんが好意的に受け止めてくださったことがありがたかったです。ただし、チケッティングについては、ワールドラグビーとも販売するチケットの配分を調整するのですが、本当にチケットを買いたい人に適切に届けるための販売システムは、今後まだ改善の余地があると思っています。

 大会終了後、11月3日の記者会見ではワールドラグビーのビル・ボーモント会長が、「ラグビーワールドカップの中で最高の大会の一つだった」と話してくれました。日本代表の活躍に加え、世界の代表たちによるワールドカップが素晴らしいドラマを作り上げてくれたと思っていますし、チームファーストとラグビーワールドカップスタンダードの実現に向けた組織委員会のメンバーの努力にあらためて感謝しています。

大会後、ワールドラグビーのビル・ボーモント会長(左)は「最も偉大なワールドカップとして記憶に残る」と評価し、組織委員会の御手洗冨士夫会長と握手を交わした 【写真は共同】

 ただ、台風の影響で中止になった3試合(ニュージーランド対イタリア戦、イングランド対フランス戦、ナミビア対カナダ戦)の当事者である6つの国のチームについては大変申し訳ないことをしました。ワールドラグビーとせめぎあう中で、最終的には当初のポリシーを守り、延期ではなくて中止と結論を出したわけですが、今でも私の気持ちの中では痛みが残っています。来年以降これらの試合を実施することが、今大会のレガシーの一つになるかもしれません。その点は日本ラグビー協会に引き継ぎ、考えてほしいとお願いをして準備しているところです。

――大会を通してラグビー人気が高まり、大会後のトップリーグは超満員で開幕しました。そのタイミングでコロナウイルス感染が拡大し、ラグビーもリーグが中断しています。今後に向けてお感じになっていることは。

嶋津: これはラグビーに限らず日本全体の問題ですし、スポーツだけでなく文化のようなものも含めて世界中で大きな問題になっています。延期になった東京2020大会や、ワールドマスターズのような大会が、コロナ克服の象徴として展開されることを期待しています。

 日本ラグビー協会も今後に対する影響については悩んでいると思います。今大会の黒字約68億円が、レガシー基金として日本ラグビー協会に受け継がれます。日本とアジアのラグビーをさらに強化し、普及しながら、もう一度ワールドカップ開催を目指していくということもあるかもしれません。

 組織委員会で働いていた若者の中には、ワールドカップ終了後に東京2020大会組織委員会へ移ったメンバーも20人ほどいますが、「スポーツビジネスに従事したい」という熱意を持った優秀な若者たちが数多くいることを実感しました。だからこそ、そういう若者たちが活躍できるようなパーマネントな職場として、スポーツビジネスがさらに発展していくことを期待しています。

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著者プロフィール

「日本スポーツビジネス大賞」は、スポーツビジネスにおける素晴らしい取り組みを行い、年間を通して著しい成果を挙げたクラブ・企業・団体等を表彰する企画。こうした事例にスポットライトを当てることで、分野横断的に学び合い、日本のスポーツ界のさらなる発展に貢献することを目的とする。2017年、川淵三郎氏を発起人代表として発足、実行委員会が事務運営を行う。第3回となる2019年度表彰は、過去2回同様、株式会社楽天野球団元社長で株式会社USEN-NEXT HOLDINGS取締役副社長COOの島田亨氏を審査委員長に迎え、スポーツナビの創業者であり現在はヤフー株式会社常務執行役員コーポレートグループ長、一般財団法人スポーツヒューマンキャピタル代表理事の本間浩輔氏、株式会社スポーツマーケティングラボラトリー代表取締役、株式会社スポカレ代表取締役、一般社団法人スポーツビジネスアカデミー代表理事の荒木重雄氏、欧州サッカー協会マーケティング代理店「TEAMマーケティング」Head of APAC Sales、Jリーグアドバイザーの岡部恭英氏、と各方面でスポーツビジネス業界をリードする識者が審査委員会を構成し、審査を行った。

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