ニュースは突然だった。

　１１月４日、国際陸上競技連盟（以下、国際陸連）の前会長ラミーヌ・ディアック氏がフランス司法当局に身柄を拘束されているという速報が流れてきた。逮捕、収賄、ドーピングというキーワードが並び、不穏な空気が漂っていたが、ここまで大きなスキャンダルに発展すると予想した人は多くなかったのではないだろうか。

　その後、英紙『サンデータイムズ』は、ディアック氏はロンドン五輪前にロシア選手のドーピングを隠蔽（いんぺい）する代わりに、ロシア陸連から１００万ユーロ（約１億３２００万円）もの大金を受け取っていたことが判明した。さらにディアック氏の息子もドーピング陽性結果の出ていた選手たちや陸連を恐喝していたというとんでもないニュースまで飛び出してきた。

　９日に世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）が３２０ページにも及ぶ調査結果を発表したが、そこにはロシア陸連そして、コーチ、選手、ロシア反ドーピング機関による隠蔽工作の詳細が描かれている。組織的ドーピングが行われていたこと、薬物使用を拒否した選手は強化選手から外されること、競技会外の検査の際には事前にコーチや選手に通告がされていたこと、また１４００以上の検体を破棄していたことなど、信じられないような内容だった。

　報告書に書かれていた「ドーピングが深く根ざした文化」という言葉がぴったりあてはまる、そういう印象を受けた。

　そして１３日、国際陸連は臨時の理事会を開催し、理事２３名の投票によってロシアの国際大会への出場資格を停止することを決定した。そのほか来年、ロシアで開催予定だった競歩のワールドカップや世界ジュニア選手権の開催権利の剥奪に加え、来夏に迫ったリオデジャネイロ五輪へのロシア選手の出場は認められない、という厳しい処分となった。

　ちなみに今回の決議はすぐに効力を持つため、１５日にさいたま国際マラソンに出場予定だったタチアナ・アルヒポワ（ロシア、ロンドン五輪銅メダル）のレースへの出場は主催者側によって取り消された。

　そもそも今回のスキャンダルのきっかけになったのは、昨年１２月にドイツのＴＶ局が放送したロシア陸上のドーピングに関するドキュメンタリーだった。そこでは女子マラソンのリリア・ショブホワなどロシア選手によるドーピングの告発がされており、いかにロシア陸連やロシア反ドーピング機関のドーピング検査が腐敗しているかが克明に描かれていた。

　過去に米ソが冷戦状態にあった際、スポーツ、特に五輪において彼らはメダル数を争い、火花を散らしていた。特に東側諸国は国威発揚のために政治家たちはスポーツを大いに利用していた。冷戦が終わり、ソ連がロシアに名前を変え、さまざまな部分で国や人が変わっても、国威発揚のためのスポーツの利用、そしてメダルを獲得するには手段を選ばない、という考え方は変わらなかったようだ。

　特に東ドイツが国ぐるみでドーピングを行ってきたことは周知の事実だろう。多くの女子選手が筋肉増強剤を投与され、のどぼとけが出たり、ヒゲが生えたり、またガンなど、その副作用で苦しんでいる人も多いといわれている。しかし、問題が発覚したのは冷戦終了後、つまり東西ドイツが統一された後のことだったため、今回のように国際的な処分は下されなかった。当時はドーピング検査自体もほとんど機能していなかったことも、国や組織への処分に至らなかったと言える。

　ここ数年、陸上界ではインドやケニアなどで組織的なドーピングが行われているというニュースが出た。２０１０年の広州アジア大会、インドのデリーで開催された英連邦競技大会では中長距離でインド女子選手の活躍が目立ったが、それから数カ月後にドーピング検査で陽性反応が出て、処分を受けている。インド政府が雇ったウクライナ人コーチの勧めで薬物を使用したと言われている。ケニアは昨年１０月にマラソン選手のリタ・ジェプトゥーの違反が発覚。医者なども薬物投与に関わっていると言われている。どちらの国も発覚した規模が小さかったこともあり、対象選手の処分とＷＡＤＡからの指導に留まっている。