企業はいわば「生き物」であり、その生き死には組織にかかわる人の力に懸かっている。もちろんＪクラブにも同じことが言える。２０００年末に瀕死の状態に陥っていたヴァンフォーレ甲府が再生できたのは、翌年２月、海野一幸が社長（現会長）に就いたからこそである。

　しかし、当時、山日ＹＢＳグループの広告代理店であるアドブレーン社の常務だった海野は甲府社長就任を左遷人事ととらえ、海野を指名した山梨日日新聞社長の野口英一に「私をクビにしたいのなら、クビと言ってください」と迫った。
　その夜はやけ酒をあおり、日川高校の同級生であり、山日グループの顧問弁護士だった古屋俊仁に電話で「どうしてオレが行かなきゃならないんだ」と愚痴を重ねた。与えられた役割はクラブの再建ではなく整理であり、自分は汚れ役を負わされたのだと海野は解釈した。

　それほど甲府の経営状態はひどかった。２０００年度の営業収入はわずか１億８０００万円ほど（うち約５０００万円はＪリーグからの配分金）で、累積債務は４億５０００万円を超えていた。
　資金繰りが悪化し、遠征費やスタジアムの使用料の支払いが滞り、１０月には選手への給料の遅配に陥った。当時の社長の深澤孟雄が前職の退職金１１００万円をつぎ込んでしのぐほどの惨状だった。深澤は前年にも山梨県サッカー協会会長の横森一成とともに家屋敷を担保にし、５０００万円を借り入れてクラブに投じている。

　そもそも、甲府の経営は発足当初から杜撰（ずさん）を極めていた。クラブの前身は１９６５年に教員を中心に設立した甲府クラブで、日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）時代の９７年にＪリーグ入りを目指し、県内企業や行政などの出資で株式会社化した。だが、実態は本来経営すべき甲府クラブ側が、それまでの経営の難しさを知ってか、当時の山梨県サッカー協会副会長の深澤に押し付けた形でのスタートであった。深澤は元高校教師で、経営や営業とは無縁の経歴。古屋は「甲府のような小さな地方都市でプロスポーツなど成り立つわけがない」とプロ化に反対したという。

　クラブは初年度に財政基盤が整っていないにもかかわらず、無理なチーム強化に走り、いきなり約１億５０００万円もの赤字を出した。
　９９年にＪ２入りしたものの、２０００年はチームの成績が惨憺たるものだった。５月から１分けを挟んで２５連敗し、４カ月も白星から見放された。この年は入場者が１０００人に満たなかった試合が５つもある。経営危機を知る関係者のほとんどがクラブの存続に悲観的だった。

「あの人がいなかったら、甲府はこのとき消滅していた」と海野が称える人物がいる。総務省から山梨県に出向し、総務部長を務めていた平嶋彰英（現総務省大臣官房審議官）はシニアチームでプレーするサッカー好きで、当時から甲府のクラブサポーター会員だった。その平嶋が「いまクラブをつぶしてはならない」という強い思いを抱き、水面下で奔走し始めた。