「正直なところ、試合をやっていいのかなという気がしますよ」
　４月２３日にリーグの再開が決まったことに触れると、水戸ホーリーホックの沼田邦郎社長は困惑の表情を見せた。当然、経営面を考えると１日でも早く試合をしたい。だが、被災地である茨城県の現状を見ると、まだすべきではない。その２つの思いの狭間に水戸は揺れている。

　３月１１日に起きた東北地方太平洋沖地震で、茨城県も大きな被害を受けることとなった。県内の建物損壊数は２３日午後６時時点で４万５４８３戸。宮城県が８１０８戸、岩手県が１万１１５８戸ということからも、いかに被害が甚大だったかがよく分かる。今でも断水が行われている地域も多く、大きなつめ跡が各所に残されている。また、現在は福島原発からの放射線物質による２次災害も発生。茨城県にはまだ復興への希望よりも不安の方が色濃く残っている。

　クラブも震災の打撃を受けた。選手たちの安全面を考えて、３月１１日以降、チームは活動休止中。ほとんどの選手が水戸から離れ、各自で調整を行っている。また、ホームスタジアムであるケーズデンキスタジアム水戸の被害も深刻な状態にある。メーンスタンドの破損が激しく、スタジアム外周には隆起・陥没している個所が多いため、「現段階で観客を入れる状態ではない」（スタジアムスタッフ）。いまだに「復旧のめどが立っていない」（同スタッフ）とのことで、４月２３日に予定されているホームゲームの開催は極めて厳しい状況だ。現在、クラブ側は代替会場を探しているものの、茨城県のどのスタジアムも被害を受けており、試合ができる状態にない。Ｊリーグはリーグ再開の日程を出したとはいえ、水戸自体はまだ試合を行う準備ができていないのが実情である。

　ただ、クラブにとって最も痛かったのは、経営面である。慢性的に経営問題を抱えている水戸は、不況による大手スポンサーの撤退と一昨年の移籍金制度廃止により、経営状況がさらに悪化。約４０００万円の債務超過に陥り、昨年１月にＪリーグの「スポーツ振興投票対象試合安定開催特別会計（toto基金）」から３０００万円を借り入れることとなった。しかし、２０１０年度の決算が赤字となるなど経営状況は上向かず、１月末の返済期限までの返済は不可能と判断。苦肉の策としてＪリーグの「公式試合安定開催基金」への切り替えを決断するに至った。

　１０月３１日までに返済できなければ、「最悪の事態を考えなければならない」と１月の記者会見で沼田社長が述べたように、チームの解散も十分考えられる状態にある。それを回避するために、「募金活動」「新規スポンサーの獲得」「入場料収入増」「増資」を柱とした経営改善計画を立て、新たなスタートを切るはずであった。しかし、その矢先で起きた大震災。すべての予定が狂うことに。「本当に厳しい状況になった」。沼田社長は険しい表情を見せる。
「スポンサーを獲得したくても今はそれどころじゃないという会社がほとんどですよね。逆に、今ついているスポンサーが離れないように、まずは１件１件あいさつに行っているところです。２次災害も発生しており、茨城の経済はかなり厳しい状況。その中でスポンサーを探すのは至難の業。先行きはかなり厳しいですよ」

　経営面を考えると、１日でも早いリーグの再開が望まれる。だが、沼田社長はその考えにも否定的だ。冒頭の言葉こそが、沼田社長の思いなのである。数日前、沼田社長は支援物資を届けに、県内でも被害の大きかった大洗町へ足を運んだ。そこで目にしたものは、ショッキングな光景であった。津波により、町は壊滅的なダメージを負った。現在、復旧作業を行っているが、風光明美だった町並みは失われ、悪臭が漂っていたという。そうした中で復旧活動を行う人たちの姿に、沼田社長の胸は痛んだ。大洗町は水戸のホームタウンの１つであり、毎年シーズン前に水戸がトレーニングを行っている場所。それだけに「あの悲惨な状況を見ると、自分たちだけ試合をしていていいのかという気になりますよ」と沼田社長は語る。大洗町だけでなく、ひたちなか市や茨城町など、まだライフラインが完全に復旧していない近隣市町村があることも沼田社長の後ろ髪を引く。「サッカーを通して地域に元気を与えたい」という思いもあるが、時期尚早なのではないか。被災地のクラブとしての葛藤がそこにある。