大河は銀行員としてさまざまな部門を経験したキャリアの持ち主で、だからこそスポーツビジネスの非常識に対しても敏感だった。彼は「予算と実績の管理をＪリーグでも全然できていなかった」と当時を振り返る。仮にオーナー企業や大スポンサーから収入を得るにしても、あるべき順序がある。事前に決めた額の支援を受けつつ、自助努力により拡大を目指すのはノーマルだ。しかし足りない額が後から埋まる仕組みは、自立したビジネスと言い難い。

　彼はこう述べる。

「Ｊリーグについていえば資金繰り破綻が起きそうだとか、今シーズンは資金が足りなさそうというクラブは、５５クラブあってほぼないと思います。その心配がなくなったのは、みんなが約束を守って、財務のところで一旦水面の上に出たからです。出たら何が起きるかというと、各クラブは『予算と実績はちゃんと把握しなきゃいけないんだ』という当たり前のことに気づくんですね。それはものすごくＪリーグにとってプラスになったと思います。Ｂリーグは今まさにその真っただ中です」

　導入当初はさまざまな懸念も叫ばれたＪリーグのライセンス制度だが、今になれば成功事例と言い得る。一方のＢリーグを見るとＢ２には資本が脆弱（ぜいじゃく）で、稼ぐ力の弱いクラブも残っている。大河はＪリーグと対比して、Ｂリーグの現状をこう説明する。

「Ｊリーグはどこも（制度導入後の）大体３年目で（債務超過状態が）キレイになりました。僕らは１８年６月に『Ｂ１が債務超過ではダメ』といった。２０年６月にＢ２がダメと言っている。１８年６月は（債務超過だった）北海道も含めて全クラブがクリアをしました。Ｂ２が２０年６月に全部クリアできるかどうかがわれわれの向き合いで、当時のＪ２のクラブと向き合っているのと似た感じです」

　クラブの債務超過には、さまざまな副作用がある。彼はこのような実態も指摘する。

「大体債務超過と同額くらいの借り入れが起きています。多くは連帯保証人として社長が保証人になっている。だから債務超過でいる限りは、その社長を引き継ぐ人が出てきません」

　債務超過のクラブが資本を厚くする手法は何種類もある。貸し手が債務免除を行う、スポンサー料か出資を細かく積み立てて埋める、新オーナーが債務超過額で会社を引き受けるといった方法だ。しかし多額の債務超過が残っていたら、経営体制の刷新すら難しい。経営者が「辞めたくても辞めさせてもらえない」状況になるからだ。

　もちろん資産超過に転換したとしても、すぐに経営状態が悪化したら意味はない。大河はこう強調する。

「一旦水面下から出る（債務超過から脱却する）ことは大事ですが、そこから先も二度と債務超過に陥らないような、モニタリング機能をしっかり持っておくことが大事です」

　初年度（２０１６−１７シーズン）のＢリーグは、Ｂ１とＢ２の格差が経営力、集客ともに大きかった。しかＢ１経験がないクラブの中でも、急成長を遂げるクラブが出てきている。

　大河はこう述べる。

「Ｂ１ライセンスを取った山形ワイヴァンズ、茨城ロボッツ、広島ドラゴンフライズ、熊本ヴォルターズと、Ｂ２ライセンスだけれどアースフレンズ東京Ｚは、Ｂリーグ開幕前と今で比べて売り上げが２倍〜３倍の規模に成長しています。茨城も旧リーグ時代は数千万円の売り上げだったのが、今期は５億円弱にいく」

　一方で伸び悩んでいるクラブもあり、Ｂ２の中にも格差が生じつつある。大河は強い問題意識、危機感を口にする。

「Ｂ２にはほとんど成長していないクラブもある。この違いが何なのか、僕らも重く受け止めて考えないといけない。信州や群馬は２億円前後で張り付いている」

　いずれにせよ各クラブが債務超過を脱し、予算と実績が管理された状態となることは、Ｂリーグが飛躍する大前提だ。来春に発表される２０２０−２１シーズンのライセンスからは、いよいよＢ２も債務超過が認められなくなる。これはかなりシビアなハードルだ。

　Ｂリーグが今行っているクラブ経営へのテコ入れは、いわば守備の整備だ。これを２０年６月期までに終え、そこからは本格的な攻めに出る――。それがＢリーグのプランだ。大河はこう強調する。

「本来はＢリーグ自体がもっと大きくなる方向に使いたい。ヒト・モノ・カネが（福岡や金沢などの問題に）行ってしまっているのは間違いなくて、それにあと１年くらいでケリをつけたいという考えです」

　バスケットボール男子日本代表は２０１９年のワールドカップ中国大会に向けた予選を突破した。男女の５人制、３×３の東京五輪出場も国際バスケットボール連盟に認められた。日本バスケの競技力向上は明らかだ。また「観戦」「おもてなし」を目的にした本格的なアリーナの整備が、Ｂリーグ発足を契機に全国で計画され、具現化しつつある。Ｂリーグが今行っているのは、そんな追い風を受けた飛躍に向かう足元の地固めだ。