野球界の底辺拡大のために２００５年オフに導入された「育成選手制度」。ＮＰＢの『育成選手統一契約書』には、「支配下選手登録をめざし、球団に所属し、球団の指導を受け野球の技術、能力および品位あるマナーの養成等の一層の向上を目的にプロ野球選手として育成を受ける者」と記されてあるが、その主題、目的は本当に果たされているのだろうか。１０年目のシーズンを終えた今、改めて検証してみたい。

　育成制度導入のきっかけは、日本社会の平成不況による社会人野球の相次ぐ廃部だった。チームの消滅は選手数の減少に直結する。それを懸念したＮＰＢが、「準支配下登録選手」として上限７０人の支配下登録選手とは別に「育成枠」の導入を決定。将来有望な若者に多くのチャンスを与えて、自ら“育成”できるようになった。

「１軍戦出場不可」、「背番号原則３ケタ」、「年俸２４０万円」、「契約期間３年まで」など多くの制約が設けられている育成選手。その経緯、種別を大きく分けると３通りあり、約半数は「育成ドラフトで入団した選手」で、残りの半数は「自由契約から育成選手として再契約した選手」と「同一球団５人目以降の外国人選手」となっている。１０年間で３４１人という数の妥当性はさておき、その半数近くが「元支配下」と「外国人」が占めるようでは、「育成」という本来目的からは外れ、プロ野球選手を目指す日本の若者たちの“登竜門”だとは言い切れないだろう。

　年度別の推移を見るとどうだろうか。導入初年度の０６年に育成選手を活用したのは、巨人、福岡ソフトバンク、中日、広島の４球団で、選手数は計１３人。そのうち前年秋の育成ドラフトで入団した新人選手は６人だった。

　そこから同制度は一気に拡大。翌年には東北楽天、東京ヤクルト、翌々年には千葉ロッテ、オリックス、横浜（現・横浜ＤｅＮＡ）、阪神も育成ドラフトに参加し、それに伴って育成選手の数も右肩上がりで増加。０９年には計２６人の“育成ルーキー”が誕生した。翌１０年はやや人数を減らしたが、１１年には最多の２９人が育成選手としてプロ入りし、埼玉西武が初参加した育成ドラフト後の翌１２年には育成選手の在籍人数が計１０７人にも及んだ。

　球団別にみると、制度導入初期は育成出身の山口鉄也、松本哲也が０８年、０９年と新人王を受賞したこともあって「育成＝巨人」の印象が強かったが、その後は０９年にロッテに入団した西野勇士、岡田幸文が脚光を浴び、ここ４、５年は豊富な資金力を持つソフトバンクが積極的に同制度を活用。その中から山田大樹、千賀滉大、牧原大成、飯田優也、二保旭といった面々を支配下に送り出した。１３年以降、全体数の増加は落ち着いたが、今季終了時点で巨人が１３人、ソフトバンクは２０人もの育成選手を保有している。