一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）が連携する「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第27回会議が、8日に開かれた。

今回の会議では、先週、キックオフ直前に陽性者が判明し、試合が中止となったガンバ大阪の事例を受け、オンサイト（現地）での検査の導入が検討されたという。

Ｊリーグの村井 満チェアマンは「キックオフ時間までに流動していく事実判明のプロセスなかで、どのように適切に、より安全な判断をしていくかが、今日のテーマでした。試合開始前のオンサイトでの検査やゲノム解析を用いた感染ルートの特定など、様々な知見をいただきましたので、早いものから活かしていきたいと考えております」と話した。

専門家グループの賀来 満夫氏によれば、「短い時間の中で（開催可否を）判断していくには、オンサイトでの検査が重要ではないかという意見が出た」という。同グループの三鴨 廣繁氏は、「直前になって陽性が判明し、保健所の判断が間に合わない時がある。こうした状況に対応するマニュアルはすでにあるが、このマニュアルの改善点が今日は議論されました。この1年間を乗り切るために、今日はひとつのステップが踏み出されたと思います」と、新たな検査の導入の必要性を訴えている。

オンサイトの検査の運用は、今回のＧ大阪のようなケースに限られるという。村井チェアマンは「通常の定期検査、チームによるコンディション確認、陽性者が出た時の保健所による濃厚接触者の特定など、様々なことを駆使してリスクを回避していく大前提は変わらない」と説明。時間がない状況下で、安全に試合を開催するための措置となる。

「試合の当日に陽性者が出てくる状況を鑑みると、試合開催可否を判断するには時間的に短いケースが想定されます。試合会場で検査をすることで、相手の選手に感染拡大のリスクが極めて少ないことを説明できる」と、見解を示した。

費用や感度などを踏まえ、具体的な検査方法はこれから協議されることとなる。賀来氏は「オンサイトでどういう検査ができるか。より短時間でできる検査方法はいくつかあります。ただ、どの検査方法にもメリット、デメリットがある。それを踏まえ、どういう形の検査方法が一番適しているかを、早急に議論していきたいと思います」と話した。

なお、今回のＧ大阪の事例では、5名の陽性者が出たことでクラスター事案となるが、活動停止の事態にまでは至っていない。昨年のサガン鳥栖や柏レイソルのケースでは活動停止となったが、村井チェアマンは「今回は5名の陽性者ですので、クラスターの定義に当てはまりますが、陽性者が判明以降の累計225名に及ぶ検査であったり、直近の試合前の検査であったり、そうした状況を鑑みたなか、濃厚接触の定義を踏まえて、保健所からステップを踏んで活動していくことは可能であるとご指導をいただいています。5名以上であれば、機械的にすべてを停止という認識ではないと理解しています」と、保健所の指導の下、安全を確保したうえでの活動であることを説明している。