次に、新スタジアムの建設プランについて。現在、今治がホームゲームで使用されている桜井海浜ふれあい広場サッカー場は、ピッチが人工芝である上に常設のスタンドがないため、来季昇格できたとしてもＪＦＬの試合を開催することはできない。昇格のミッションに付随して新スタジアムの確保は、今治にとっての喫緊の課題であった。そこでクラブは、「今治市の市有地」を無償で借り受け、そこに５０００人収容のサッカー専用スタジアムを建設することを発表した。「今治市の市有地」とは、今回の方針発表会が行われた、今治新都市スポーツパーク。現在はテニスコートと管理施設があるだけだが、斜面を切り開いて造成した高台に、来年夏にはＪ３仕様の新スタジアムが完成する予定だ。

「順調かって？　こんな短期間でできるものなんだ、という感じだね。オレの思いつきから始まって、（今治）市役所のサッカー好きの人たちが『ここにこういう土地があるから、こうしたらどうでしょう』と絵を描いてくれた。そしたら土地はタダで貸してもらえることになって『それなら、われわれは自腹で（スタジアムを）建てられますよ』と申し上げたら、議会の人たちがどよめいて（笑）。『ＦＣ今治がそのくらいの覚悟もあるんだったら、市としてもやらなきゃいけない』というムードに変わったね」

　岡田オーナーによれば、スタジアム建設に必要な資金調達はすでにできているとのこと（具体的な金額は現地点では明らかにされていない）。ここで着目したいのが、近隣にイオンモールが今年４月にオープンすることだ。「お互いにシナジーをもってやりたいということを提案していた。フットサルコートを作るのもいいし、あるいはウチのサッカースクールにお子さんを預けたお母さんが、その間に買い物をしたりお茶を飲んだりしているとかね。そういった人の流れを作りましょう、という話はしています」と岡田オーナーは語る。

　一方で気になるのは、Ｊ３からさらに上を目指す場合である。Ｊ２開催には１万人、Ｊ１開催には１万５０００人のキャパシティーが必要。方針発表会では、担当者が増築の可能性を示唆していたが、岡田オーナーの考えは違っていた。

「増築は難しいというのがオレの考え。スタンドだけの問題ではなく、放送ブースとかドーピングルームとかさまざまなスペックが必要になってくる。そうなると、いったん全部潰さなければならないくらい大変なことになるんですよ。だからここ（スポーツパーク）の空き地に、１万５０００人収容の新たなサッカー専用スタジアムを作るということで、すでに議員さんたちも乗り気になっている。タイミング的には７年後（２０２３年）くらい。東京五輪が終わって、建設コストも下がるだろうし。ただ、とんとんとＪ２に上がっていったら、もう少し前倒しになるかもしれないね」

　そして、杭州緑城との提携について。今治は今季の予算を「３億円弱」としている。昨年からおよそ１億円の上乗せ。そのほとんどが、杭州緑城との提携を中核とするグローバル事業によるものだ。具体的な提携の内容は、どのようなものか。

「現在、向こうの育成チームに６人の指導者を送り込んでいる。それで先日、現地に行ってきたら『中日国際サッカー学校』を作りたいという新たな提案を受けました。杭州緑城が持っているサッカー学校のメソッドを日本式にして、指導者も全員日本人にして、第二外国語で日本語を学ばせる。今は１２学年あるんだけれど、１学年ずつ今治に連れて来て日本語とサッカーの合宿をする。そういう壮大なプランなんですよ」

　周知のとおり岡田オーナーは、１２年から１３年の２シーズン、杭州緑城で監督を務めている。今オフの「爆買い」が何かと話題になった中国リーグだが、杭州緑城は育成に力を入れる稀有なクラブであり、日本式の育成メソッドを取り入れるべく三顧の礼をもって岡田監督を迎えた経緯がある。その後も岡田オーナーは杭州緑城とのアドバイザリー契約を継続しており、これがグローバル事業に生かされている。ただし、一方で気になることも。

「やっぱりチャイナリスクというものは考えないといけない。現状では（グローバル事業が）ウチの売上の３分の２くらいになる可能性があるけれど、為替のリスクだったり『やっぱりやめた』と言われたりしたら、全部が吹っ飛んでしまうからね。向こうは１０年契約したいって言っているけれど、そこは慎重な経営判断が求められますよ」

　最後に、経営に関してもう一点。岡田オーナーは今季から「危機感を共有してもらうため」にこれまで自身が一手に担ってきた仕事をスタッフに任せることにしたという。クラブオーナーとしての激務から少し開放されたことで、現場にも関与できるようになった。１６年というシーズンは岡田オーナーのみならず、ＦＣ今治というクラブにとっても試される一年となりそうだ。