こうした事例を踏まえると、文化の違いからも欧州メディアは不振が続くマクラーレン・ホンダに対して目に見えるテコ入れを求めている。しかも、その厳しい視線はマクラーレンのシャシーではなく、ＰＵを提供しているホンダに向けられているのだ。

　さらに言えば、Ｆ１パドックでは、いつの時代もメディアをロビイストとして利用してきた歴史がある。「チームが新井氏の更迭をホンダに求めた」といった報道の裏には、チーム内にホンダに対して不満を持つ人間がいて、メディアにネガティブな情報を提供することで政治的に圧力をかけている可能性も捨てきれない。

　では、ホンダは今後どのような戦略を取っていくのか。一般論から言えば、日本企業の過去の事例からもＦ１プロジェクト総責任者を交代することは考えにくい。しかし、１６年シーズンに向けたＰＵも表彰台を争えるレベルに達しないと判断したり、開発の途中経過に不満を持つ場合、チームは何かしらのアクションをホンダに強く求めるだろう。現在のレギュレーションでは、ＰＵによるギャップをシーズン中に埋めることは不可能であり、２年連続で“戦えないＰＵ”という状況では、チーム内のモチベーションが下がってしまうからだ。

　そこで考えられる対応としては、やはり新たなリーダー、Ｆ１プロジェクト総責任者を指名して、マクラーレンや周囲に対してテコ入れをした姿勢を見せるか。あるいは、直近にロータスを買収したルノーのように、チームを買収して一体化したプロジェクトとしてＦ１に挑むしかない。しかし、再びホンダがチーム運営を直接行うことはないと見られている。

　もし、もうひとつ戦略があるとするならば、来シーズン以降のメディア露出を含め、ホンダがＦ１を最も重要な宣伝媒体として見直し、新たなイメージ戦略を進める前提で、Ｆ１プロジェクト総責任者を含め人事に手を加える可能性はある。その場合は、ホンダの変化をティザー広告（情報を小出しにして興味を引く手法）的に展開する意味でも、最終戦のアブダビＧＰ前後か、その後に予定されているテストあたりから、兆しを見せるはずだ。

　なぜなら、一般的な日本企業のスタンスで年度末を越えてから新たな活動を行うとなると、１６年４月からの活動は３月１８〜２０日に予定されている開幕戦オーストラリアＧＰに間に合わない。９月末の第２四半期決算までに１０月以降、さらには翌年度の活動に関して方針を決定していると判断する方が自然だ。

　そしてワールドワイドな広告活動となると、その準備期間も含めて数カ月は必要だ。参戦初年度は８年ぶりの復帰とあって、実際にかかったコストや世界各国のホンダ子会社との連携を含め、どのような予算計上が必要か、想定と違っていた部分も多いはず。どれだけの予算規模が全世界的に必要で、どのような方針でＦ１活動をアピールしていくのかを含め、データ収集の初年度だったと、好意的に読み取ることもできる。

　くしくも本田技研工業本社では、１０月１日に定期的な人事異動が行われ、Ｆ１活動に精通した人物が広報部門の四輪モータースポーツ統括に就任するなど、池の波紋のごとく動きも見え始めている。願わくば、新しいホンダの顔に就任した八郷隆弘社長が、７月６日の初めての記者会見で発言していた「キーワードはチームホンダ」「お客様視点でホンダらしい商品をつくる」という姿勢が、“世界のホンダファン視点”に立ったホンダらしいＦ１活動へと浸透すること、「早く１勝を挙げたい」という熱意が目に見える形で表れることを期待したい。