公益財団法人港区スポーツふれあい文化健康財団と公益財団法人日本ラグビーフットボール協会が主催する「みなとスポーツフォーラム　２０１９年ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）に向けて」の第５１回が３月４日、東京都・港区のみなとパーク芝浦内「男女平等参画センター（リーブラ）ホール」で開催された。今回はラグビー日本代表ゼネラルマネージャーの岩渕健輔氏を招き、ラグビージャーナリストの村上晃一氏の進行のもと、「スーパーラグビー参戦について」をテーマに講演が行われた。

　スーパーラグビーとは、南半球のニュージーランド、南アフリカ、オーストラリアのトップクラブ計１５チームが参加する世界最高峰のリーグ。１６年から参加チームが１８チームに拡大し、アルゼンチン、南アフリカ、そして日本から計３チームが正式加入する。
　岩渕氏によれば、日本から参加するチームは日本代表とは別に編成され、チーム運営も今回のために新たに設立される団体が担う。初代監督はすでに候補が絞り込まれており、その他のスタッフについては「（日本代表と）同じスタッフ構成を基本にして」集められる予定だ。参戦の期間はまずは２０年までの５年間で、その後については追って検討される。

　スーパーラグビー参入の理由は何か。岩渕氏を突き動かしたのは「今後、継続的に強化をしていくためには、そのレベルでの試合をやり続けなくてはいけない」との強い思いだったという。実際、日本代表が世界のトップチームと対戦できるのは、基本的に６月と１１月にそれぞれ３週間しかない。この状況から脱却し、常に高いレベルで試合を行わないと「（世界の）トップ１０に入っていくことは難しい」というのが岩渕氏の考えだ。

　また、１９年のＷ杯日本開催も大きな後押しになった。岩渕氏も「ホスト国がかなり高い競争力で戦えないと盛り上がらない。当然、ワールドラグビー（旧ＩＲＢ）にもそういうスタンスがある」と説明する。自国開催のＷ杯が４年後に迫り、世界のトップを目指す方法が限られる中、今覚悟を決めなければという思いがあったという。

　スーパーラグビー加入により、日本にはどんなメリットがあるのか。岩渕氏がまず挙げたのは、日本のラグビーそのもののレベルアップだ。１６年から試合数が増加することで、メディア露出や生観戦など、ファンのラグビーへの接触機会が増える。その結果、ファンの試合を見る基準が世界レベルに引き上げられ「そういう基準で見ていただくようになると、国内の（選手やチームの）レベルもそこに追いつこうとするようになるし、追いついてくると思う」という。

　岩渕氏がモデルとしているのは、０７年Ｗ杯フランス大会で３位に食い込んだアルゼンチンだ。同国は１９９７年には日本に敗れたこともあり、決して強豪国というわけではなかった。しかし、その後強化に乗り出し、１０年後のＷ杯で表彰台に上った。
「アルゼンチンが１０年かけてやったことを日本は５年でやりたい。１９年のＷ杯が終わったあとには毎週、ニュージーランドかオーストラリアがやってきて試合をするといったふうに変わっていかないと、世界の強豪からは取り残されますよね」

　さらに岩渕氏は、スーパーラグビー加入の次の展開として、ザ・ラグビーチャンピオンシップ入りももくろんでいる。もともとは南アフリカ、オーストラリア、ニュージーランドによる『トライネイションズ』として開催されていた大会だが、１２年にアルゼンチンが加入し、現在の４カ国となった。日本もスーパーラグビーを足掛かりに、アルゼンチンの後に続くことができれば……というのが岩渕氏の思惑だ。

　しかし、当然課題もある。その１つが、収入源の確保だ。岩渕氏いわく、スーパーラグビー加入に伴うコストは、自分たちの収入でカバーしなければならないという。チームスポンサーの獲得、国内開催試合の入場料収入などが主な財源となるが、具体的な話はこれからになる。ただ、岩渕氏は「財務体質をどうしていくかは大きな問題。スーパーラグビーを通して本当に黒字で運営できるようになっていくのかどうかは、本当に大きな課題になる」と認識しており、これを機に財政体制を整える意向だ。

　また、国内大会とのスケジュールの兼ね合いも懸念されている。９月から始まるトップリーグとは日程的に被らないものの、試合数の増加による選手の負担は大きい。岩渕氏は「そういう中でもできるタフな選手が育っていくということが一番」としながらも、「トップリーグや大学、あるいはほかのカテゴリーも含めてトータルに考えて、一番いい形にしないといけない」と国内スケジュールの根本的な変更も視野に入れている。