日本人選手の欧州での活躍によって、近年拍車がかかっているのが海外移籍の若年化だ。過去、伊藤翔（中京大中京高校→グルノーブル／現清水エスパルス）、宮市亮（中京大中京高校→アーセナル／現ウィガン）、指宿洋史（柏レイソルＵ−１８→サバデル／現エウペン）、直近では木下康介（横浜ＦＣユース→フライブルクＵ−１９）といった選手が高卒で海外に渡った。拙著『サッカー選手の正しい売り方』（カンゼン）ではＪリーグを経由しない海外移籍を「Ｊスルー移籍」と表現したが、今回は若年化する海外移籍の功罪について考えてみたい。

　その上で、まず切り離しておきたいのが１８歳未満の未成年者の海外移籍。ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）の移籍規則においては１９条１項に「１８歳以上の選手に限り国際移籍が可能」と明記され、１８歳未満の選手の国際移籍が禁止されている。例外項目は３つあり、(1)家族がサッカー以外の理由で新しいクラブのある国に移住した場合、(2)ＥＵ圏内の選手で、年齢が１６歳から１８歳までの場合、(3)選手が国境から５０キロ圏内に住み、新たなクラブが同じく国境から５０キロ以内にある場合。ＥＵ加盟国でも陸続きの国境を持つわけでもない日本の未成年者が海外クラブに移籍する場合には、(1)の例外項目を満たす以外に方法はない。よって、本稿でも１８歳未満の未成年者の国際移籍の是非を論じることはせず、「若年化」とはＦＩＦＡの移籍ルールで認められる「１８歳以上」であることを前提とする。

　この問題を論じるにあたり話を聞いたのが、稲本潤一（川崎フロンターレ）や中澤佑二（横浜Ｆ・マリノス）ら数多くの選手をクライアントに抱える株式会社ジェブエンターテイメント代表取締役で日本サッカー協会認定選手エージェントの田邊伸明氏。田邊氏によると「ＦＩＦＡの移籍ルールで言うところの『育成年代』たる２３歳以下の選手について、欧州からの問い合わせが増えている」状況であり、「中には名前を知らない高校生や大学生の選手も含まれる」という。その要因について田邊氏は、「アンダーの大会での日本の活躍が一つ。それと、香川真司や清武弘嗣のように２０歳前後の日本人選手が欧州で活躍していることで、『日本の若手選手は良い素材だ』と認められているのが一つ」と説明する。

　２００９年から日本独自の移籍金制度が撤廃されたことに伴い、日本代表クラスの看板選手が数多くゼロ円移籍（契約満了に伴うフリートランスファー）で海外移籍する事態に陥ったＪリーグではあるが、最近では数億円から数千万円の移籍金（違約金）がクラブに残る海外移籍が主流となってきた。その傾向自体は、Ｊリーグ、日本サッカー界にとって歓迎すべきだが、欧州のスカウトや代理人がアマチュアの高校生や大学生にも目線を向け始めている以上、日本サッカー界として考えなければいけない問題は新たに生じている。今回はまず、顕在化する２つの問題を取り上げたい。

　まず１つ目の問題は、伊藤翔が０７年に高卒でフランスに渡った当時から問題視されている選手の年俸上限について。Ｊリーグでは経営を逼迫（ひっぱく）するような年俸高騰や、Ｊクラブ間での過度な選手獲得競争を防止するべく、Ｃ契約の年俸上限を４８０万円に設定している。高卒や大卒の新卒選手は余程のことがない限りはＣ契約からスタートするが、海外クラブにとってそのローカルルールは無関係であるため、Ｊクラブと海外クラブが競合した場合、そのルールが逆にＪクラブにとっての足かせとなる。

　お金がすべてではないとはいえ、Ｊクラブが横並びで年俸４８０万円のオファーを出してくるのに対し、欧州クラブが同じ選手に１０００万円のオファーを出してくれば、Ｊクラブは到底太刀打ちできない。つまり、今の制度を維持する限りは近い将来、高卒、大卒の目玉選手が軒並み欧州クラブに持っていかれる事態に陥りかねないということだ。田邊氏も年俸上限のルールを「完全にＪクラブのネックになる」とした上で、「日本はもう、世界のフットボールの経済構造に入ったわけですから、国際競争力を阻害するようなローカルルールは取っ払っていかないと、いつまで経っても同じステージには上がれません」と言及する。