近代五輪史上初の延期が決定した「2020年東京五輪・パラリンピック」は、2021年7月23日に五輪の開幕を迎えるシナリオで準備が進んでいる。

　新型コロナウイルス感染拡大の脅威という異例の事態は、“五輪の憲法”と位置づけられる「オリンピック憲章」において特例扱いとなり、改訂などは行われないと見られる。しかし、国際オリンピック委員会（IOC）と大会組織委員会とが結ぶ開催都市契約に基づき、競技会場の手配や聖火リレーのスケジュール、ボランティアの人員確保など細かなマニュアルの修正や、開会式・閉会式、メダルセレモニーなどに関するプロトコル（儀礼上の約束事）の綿密な調整は発生する。

　そのため開催が1年延期されたとはいえ、IOCと組織委員会、各国・地域のオリンピック委員会（NOC）、国際競技連盟および国内競技連盟はその間、かつて経験したことのない急ピッチかつ膨大な準備作業に迫られ、選手たちは新型コロナウイルスの猛威と戦いながら、心身の健康維持と限られた環境でのトレーニング、競技力向上に努めることとなる。

　そして、大会を心待ちにする国民は、奇しくも生まれた1年の間に、延期までして開く五輪の意義と本来の目的について目を向ける好機になるのではないだろうか。それにはどんな視点が必要か？　五輪研究で知られる東京都立大学および武蔵野大学の客員教授、舛本直文先生に話を聞いた。

――今回、五輪の延期が議論される中で「オリンピック憲章」にも注目が集まりました。そもそもどういったものなのですか？

　簡単に言うと、五輪のあり方や運営の仕方を定めた規約です。五輪を近代に復活させたフランスの教育者ピエール・ド・クーベルタン男爵が、19世紀に盛んだった平和思想のもと「オリンピズム」（オリンピック精神）と呼ばれる、スポーツを通した生き方の哲学を世界中に広めようとしました。オリンピズムの普及のことを「オリンピック・ムーブメント」と言い、オリンピック憲章にはオリンピズムの根本原則とオリンピック・ムーブメントを推進する組織や活動の基準が盛り込まれています。

――オリンピズムの根本原則には、どんなことが謳（うた）われているのでしょう？

　7つの柱があって、オリンピズムは肉体と意志と精神のすべての資質を高め、バランスよく結合させる生き方の哲学であることや、スポーツを文化、教育と融合させ、生き方の創造を探求するものであること。スポーツを平和な社会の推進に役立てること。スポーツをすることは人権の一つであり、いかなる差別も受けることなく、すべての個人がスポーツをする機会を与えられること。それには友情、連帯、フェアプレーの精神とともに相互理解が求められることなどが主に記されています。このオリンピズムの根本原理は1899年に「国際オリンピック委員会規則」としてクーベルタンによって手書きされ、1908年に初めて印刷されました。