ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）の規律委員会が４月２日、ＦＣバルセロナに対して２０１４年夏と１５年冬の移籍期間における新規の選手登録を全面的に禁止する処分、並びに４５万スイスフラン（約５２００万円）の罰金を科した。処分の理由は「１８歳未満の国際移籍を原則禁止」としているＦＩＦＡの規約１９条の違反だ。

　プロサッカー選手になることを夢見るアフリカや南米の少年とその親に対し、ヨーロッパのトップクラブに入団するチャンスがあるとの話を持ちかけ、渡航費などの口実で金を巻き上げる。ひどいときには、成功する見込みがないと判断するや否や、連れてきた少年を母国に帰すこともせず異国に置き捨ててしまう。近年急増している悪徳な業者や代理人による、未成年選手の国際取引に歯止めをかけるべく、ＦＩＦＡはこの規約１９条を０９年につくった。

　なお「原則禁止」としていることからも分かる通り、この規約には３つの例外が存在する。１つは移籍先のクラブが所在する町に「フットボール以外の理由で」家族とともに移住した場合（子供の移籍のために移住するのはＮＧ）。２つ目は欧州連合（ＥＵ）加盟国間、または欧州経済領域（ＥＥＵ）内の移籍に限り、１６歳からの移籍が可能であること。そして３つ目は移籍先のクラブが母国の隣国にあり、選手の自宅とクラブの所在地を隔てる距離が１００キロ以内、かつ両者がいずれも二カ国を隔てる国境から５０キロ以内にあること（この場合、両国のサッカー協会の同意、そして選手が自宅からクラブへ通うことが必須条件となる）。

　つまりこれらの条件を１つも満たさない場合、１８歳未満の選手は母国以外のクラブに登録することはできない決まりなのだが、バルセロナはこの規約が施行された後も対象年齢に満たない外国籍選手と契約し、公式戦でプレーさせていたのである。

　もちろん規約の存在を知らなかったわけではない。にもかかわらずなぜバルセロナは、これだけ重大な処分を受ける危険性がある違反行為を何年も続けてきたのか。その理由を説明するには、まずスペインの登録制度を知る必要がある。

　スペインではフベニール（ユース世代のサッカーリーグ）の１、２部を除く育成年代のチームや選手の登録が、スペインサッカー協会（ＲＦＥＦ）ではなく各州の協会によって管理されている。一方でＦＩＦＡはＲＦＥＦとしか直接やりとりを行っていないため、各州協会の仕事にまでは目が届かない。今回の処分においてもＦＩＦＡはバルセロナだけでなくＲＦＥＦにも５０万スイスフラン（約５８００万円）の罰金を科したのだが、実際に規定違反となる選手の登録を認めたのはカタルーニャ州サッカー協会（ＦＣＦ）だった。

　しかもＦＣＦはバルセロナだけ特別扱いしているわけではなく、他の多数のクラブに対しても規定違反となる未成年選手の登録を認めてきた。いわばカタルーニャ州において規約１９条はあってないようなもので、どのクラブも当然のように外国籍の子どもたちを受け入れてきたのである。

　そのような状況下、なぜバルセロナだけが極めて重い処分を受けたのかというと、何者かがバルセロナの違反をＦＩＦＡに密告したからだとされる。

　事の発端は昨年２月、当時１５歳の韓国人ＦＷイ・スンウの登録が規約違反であるとの訴えが匿名でＦＩＦＡに届いたことだ。これを受けたＦＩＦＡはバルセロナに同選手の登録情報を問い合わせた上、公式戦での活動停止処分を下した。

　その後ＦＩＦＡは、バルセロナのカンテラ所属選手を徹底的に調査し始め、韓国人のペク・スンホとチャン・ギョルヒ、フランス人のテオ・チェンドリ、ナイジェリア系オランダ人のボビー・アデカニェ、カメルーン人のパトリス・ソウシアらが同様に公式戦への出場を禁じられていった。

　その間バルセロナは、「未成年選手にとって理想的な育成環境を提供しているクラブには規約１９条を適用すべきではない」と主張し、ＦＩＦＡに規約の改変を提案してきた。今回の処分はその矢先に下されたのである。

　処分を通達された数時間後、バルセロナは自分たちの正当性を主張する１４項目の声明文を公表するとともに、処分の全面撤回を求めてＦＩＦＡに控訴し、必要があればスポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）にも上訴する意思を表明した。