ＡＣミランとＦＣインテルナツィオナーレ（インテル）。ユベントスと並んで「ビッグ３」と称され、セリエＡの看板を背負ってきたミラノの名門クラブが、そろって深刻な不振に苦しんでいる。今シーズンのセリエＡでは、スクデット（リーグ優勝）争いどころか、来季のチャンピオンズリーグ（ＣＬ）出場権争いからも早々に脱落。来シーズンは２００１−０２以来、１３年ぶりにミラン、インテルともＣＬに不出場という不名誉な事態になることが確実だ。

　問題は、ミラン、インテルのいずれにとっても、これが単なる一過性の不振ではないというところ。どちらも１５年、２０年単位の大きな時代が終わりを迎えており、クラブとしてのライフサイクルそのものがひとつの過渡期にさしかかっている。その過渡期を乗り越えて、今後もこれまでと同じレベルの国際競争力を維持していこうとするならば、チームの強化をうんぬんする以前に、まずはクラブとしての経営体制を抜本的に再構築しなければならないというのが現在の状況だ。

　ピッチ上の不振の背後には、もっと大きなクラブ経営上の課題が横たわっている。

　ミランもインテルも、ベルルスコーニ、モラッティというオーナー家（いずれもイタリアでトップ１０に入る大富豪である）が私財を投じて赤字を穴埋めするという「パトロン型経営」によってチームの競争力を保ってきた。しかし、ＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）が導入したファイナンシャルフェアプレー（ＦＦＰ）規程によって、１１−１２シーズン以降、オーナーによる赤字補填は原則として禁止となっている。従って、慢性的な赤字経営体質を改善して収支を均衡させながら、ピッチ上の競争力を保っていかなければならないのだが、ミラン、インテルともに、現状ではまだそれに見合った経営体制が確立されていないのだ。

　インテルは昨年１１月、１９９５年以来１８年間にわたってオーナー会長の座にあったマッシモ・モラッティが、インドネシア人実業家エリック・トヒルにクラブの経営権を売却した。

　インテルを溺愛してきたモラッティは、在任１８年間で総計１２億ユーロ（約１７００億円）にも上る私財をクラブに投下してきた。毎年のようにスター選手を獲得し、高額の年俸を支払って、年間数千万ユーロ（数１０億円）単位の赤字を積み上げ、それを自らの財布で穴埋めしてきた結果である。

　モラッティ家の本業は、日本円にして年間１兆円規模の売上高を誇る石油精製会社。しかし、１０年代に入って減収減益の赤字決算が続き、株式の一部をロシアの国営石油会社ロスネフチに売却するなど経営難に直面している。ＵＥＦＡのＦＦＰ規程がなかったとしても、毎年数千万ユーロものカネをインテルという「道楽」に投じることはどのみち不可能になっていたのだ。

　インテルの発行済株式の７０％をトヒルに譲渡して得た売却益はおよそ２億５０００万ユーロ（約３５０億円）。しかしそのほとんどはインテルが積み上げた銀行からの負債返却で消えたというから、もし買い手がつかなければモラッティ自身が破産していたかもしれなかった。

　インテルの低迷は、１０年にＣＬ優勝を含む三冠をもたらしたサミュエル・エトー、ヴェスレイ・スナイデル、マイコンらがチームを去るに連れて深刻さを増してきた。カネの力でスター選手を買い集めることで成り立っていた繁栄が、オーナーの金脈が尽きるとともに下り坂に向かったのは、しごく当然の結末だったともいえる。

　新会長のトヒルは、インドネシアで新聞・雑誌、ＴＶ・ラジオ局、広告代理店、ウェブサイトなどを擁するメディア企業「マハカ・グループ」を所有する４３歳の実業家。米国で経営学を学び、１１年にＮＢＡのフィラデルフィア７６ｅｒｓ、１２年にはＭＬＳのＤＣユナイテッドの共同オーナーとなるなど（前者は昨年売却）、近年スポーツビジネス分野にも参入を図っており、インテルはヨーロッパにおけるコア事業という位置づけになる。

「今シーズンは過渡期。新しいプロジェクトは来シーズンからスタートする。トップレベルに戻るまでには２、３年はかかるだろう」というのがそのコメント。チームレベルでは、主力クラスの世代交代によって若返りを図り人件費を抑制、鍵となるポジションには即戦力を補強しつつ、育成部門からの若手抜てきと国内外のタレント発掘によって、継続性を持った戦力強化を図っていくという方向性が打ち出されている。収入拡大については、人口約２．５億人のインドネシアをはじめとするアジア市場の開拓が切り札になるだろう。