テクノロジー判定時代の到来?=「ダニエルG」のサッカー法律講座

ランパードの「幻のゴール」で物議

ランパードのシュートはゴールラインを越えていたが、ノーゴールの判定。テクノロジー導入再検討のきっかけとなった 【写真:ロイター/アフロ】

「ランパァァーーード!!! やりました! ゴールです。えっ? 確かに今のはゴールのはずですが。ゴールラインを越えていました。しかし、ノーゴール判定のようです。絶対ゴールラインを越えていましたよね?」
 これはワールドカップ(W杯)南アフリカ大会・決勝トーナメント1回戦のドイツ対イングランド戦、前半38分にフランク・ランパードがシュートを放った瞬間の英BBC解説者ガイ・モウブレイの言葉である。

 イングランド代表のお粗末なプレーと首をかしげるような戦術はさておき、W杯・南アフリカ大会は全体的には成功を収めた。しかし、誤審とされる判定がクローズアップされたのも事実だ。中でも物議を醸したのが、前述のランパードによる「幻のゴール」である。これを、44年前の1966年W杯の決勝で、イングランドのジェフ・ハーストが「疑惑のゴール」を決めてドイツを破り、優勝を果たした因縁とするコメンテーターもいる。

 FIFA(国際サッカー連盟)のジョセフ・ブラッター会長は試合後、イングランド代表に謝罪し、「10月の国際サッカー評議会(IFAB)の会合ではゴールラインテクノロジーの問題を再検討する必要があることを今回の誤審で確信した」と述べた。
 これまで幾度となく繰り返されてきたテクノロジー導入に関する論議の争点は3つある。1つ目は、テクノロジーの導入によりサッカーの面白みが半減するのではないか。2つ目は、テクノロジーの導入はある特定の判定に限定すべきではないか。3つ目は、人間による誤審もサッカーの魅力の1つではないか、ということだ。

テクノロジー判定の範囲はどこまで?

 主審・副審のゴールライン判定を補助するものとしてテクノロジーを導入すべきとするなら、ほかのジャッジにもビデオ判定が用いられるべきだと主張するコメンテーターも多くいる。例えば、W杯・南アフリカ大会でのアルゼンチン対メキシコ戦。この試合ではカルロス・テベスのオフサイドポジションからのゴールが認められた。ヨハネスブルクのサッカー・シティ・スタジアムの大スクリーンに映し出されたリプレーでは、テベスのゴールは明らかにオフサイドであり、リプレーを見たメキシコ側は主審および副審に対し、ゴール判定を取り消すよう強く求めた(そもそも、リプレーを流すこと自体が暗黙のルールにおいて違反である)。
 しかし問題は、誤審判定であることが明らかな場合でも、FIFAの現行のルールにおいて、ビデオテクノロジーを判定基準とすることが認められていないということであった。当然この判定はメキシコ代表、ファンたちの怒りを買う結果となった。

 解決すべき問題は、テクノロジー判定の範囲をどう設定するか、である。ウェールズサッカー協会の事務総長ジョナサン・フォードは、「テクノロジー判定をゲーム全体に導入することには賛成できない。ゴールライン判定で導入してしまえば、一体どこまで範囲を広げればいいんだ」と疑問を投げ掛ける。
 テベスのゴールは間違いなくオフサイドであり、同様にランパードのシュートもゴールラインを越えていた。しかしW杯以降、FIFAのスタンスはテクノロジーによりオフサイド判定を変更すべきではないが、ゴールラインの判定は別というものだ。ゴールラインとオフサイドラインの判定を区別する理由は、テクノロジーがゴールライン判定の正確さを解析するのに最も適していることにある。

「Hawk-Eye(ホークアイ=審判補助システム)」の共同開発者ポール・ホーキンス博士は、「試合中、最も決定的なのがゴールラインに関する判定である。問題があれば、(審判補助システムを通して)0.5秒以内に正確な判定が審判員に届く。これがゴールラインとほかの判定との大きな違いだ。審判員はゴールラインテクノロジーを必要としている。テクノロジーは審判員を補助するもので、彼らの代替となるものではない」と語る。
 現在、FIFAによりテクノロジーが導入されるとすれば(あくまでも仮定であるが)、その導入の範囲はゴールライン判定に限定されると考えられる。

導入にかかる費用の問題

 国際サッカー評議会はチューリヒで開かれた年次総会において、ゴールラインテクノロジー導入の決議を試みたが、その提案は北アイルランド、ウェールズ、FIFAによって否決された(イングランドとスコットランドのみ賛成)。導入に向けての実費が高すぎるというのが理由である。以来、ホークアイ・イノベーション社とカイロス社(大手ゴールラインテクノロジー会社)は、テクノロジー判定が行われる際に自社のロゴが画面に現れるというスポンサー契約と引き換えに、機械設備を無料で設置すると申し出ている(例えば、テニスの試合ではロレックスがホークアイのスポンサーとしてしばしば登場している)。
 しかしながら、設置費用はテクノロジー全体にかかる費用のごく一部であり、そのテクノロジー全体の費用を誰が負担するかは明確にされていない。国際サッカー評議会の決定に対し、今回のW杯でFIFAが17億ポンド(約2272億円)の利益を上げたことを指摘し、費用価格が問題ではないと批判する識者もいる。

 さらには、世界各国の全リーグでテクノロジー導入が可能かどうかという問題も残る。資金の乏しいリーグは(設置費用が無料であっても)財政的な余裕がないことから、テクノロジー導入はトップリーグに限られることが危惧(きぐ)される。そうなると、資金を「持つ」リーグと「持たない」リーグによるテクノロジーの二層化が生じかねない。

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著者プロフィール

ニックネームは「ダニエルG(ジー)」。フィールド・フィッシャー・ウォーターハウスLLP法律事務所(FFW)所属の英国法弁護士で、専門はスポーツ法。リバプール出身。リバプールFCのシーズンチケット保有者。得意なスポーツはサッカー、テニス、クリケット、トライアスロン。FFWはスポーツ法を専門に扱うチームを擁し、スポーツに関する幅広い法律相談を提供している。取扱分野は、テレビおよびメディア権、スポンサーシップ、ブランド保護、スポーツくじ、ゲーミング、マーチャンダイジング、発券業務、コマーシャル契約、訴訟、スポーツビジネスの買収および資金調達、スタジアム開発など。問い合わせは、daniel.geey@ffw.com(日・英可)まで。ツイッターアカウントはDaniel@footballlaw。なお、ダニエル・ギーイがこれまでに執筆したサッカー法に関する論文は公式ウェブサイトで読むことができる(英語のみ)

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