4月1日、日本サーフィン連盟（NSA）は、日本オリンピック委員会（JOC）より認定期限を付さないJOC正加盟団体として認定されたことを発表した。

JOCの加盟団体は、正加盟、準加盟、承認の3段階に分かれている。「正加盟」となるには国際オリンピック委員会が承認した国際競技連盟（サーフィンの場合は国際サーフィン連盟; ISA）に加盟していることのほか、オリンピックまたはアジアオリンピックへの参加実績があり、引き続き実施競技として決定していることなどが求められる。

サーフィン競技が東京五輪の追加種目として提案されていた2015年11月18日、JOCはまずNSAを選手強化費の支給がない「承認団体」として認定。

その後、2016年8月3日にサーフィンが東京五輪の追加種目となることが正式決定したことで、同年11月8日にJOCはNSAを「正加盟団体」として承認。選手強化費も支給されるようになったが、2022年3月31日までの期限付きとなっていた。

2024年パリ五輪と2028年ロサンゼルス五輪でのサーフィン競技の実施が決まったことを受けて、今年3月23日に開かれたJOC理事会で、NSAは期限無しの正加盟団体として認定された。ちなみにスケートボードの国内統括団体であるワールドスケートジャパンも同じタイミングで期限無しの正加盟団体となった。

今回の決定を受けて、NSA井本公文副理事長はTHE SURF NEWSの取材に対し、「これまではいつ切られるか分からないという状況だったが、今後はスタッフや選手を含め、長期的な強化プランを作り上げられる。今後はジュニアも含めて育成していきたい」と話した。

（THE SURF NEWS編集部）