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ブンデスリーガ存続の危機から反転攻勢
厳格ガイドラインで立ち向かう

リーガ存続の危機下で生まれたアクション

存続の危機を回避すべく、クリスチャン・セイファートCEOは無観客試合での再開を決断
存続の危機を回避すべく、クリスチャン・セイファートCEOは無観客試合での再開を決断【Getty Images】

 この間、ブンデスリーガを統括するドイツサッカーリーグ機構(DFL)の最高経営責任者クリスチャン・セイファートCEOは「もし、このままシーズンが打ち切られれば、36のプロクラブのうち、20クラブも生き残ることはできないだろう」とし、財政面の問題からリーグ存続の危機を訴えた。リーグ全体の損失額試算ではテレビ放映権料、スポンサー収入、チケット収入などを合わせて総額約7億5,000万ユーロ(約875億円)とも言われ、特に収入の約3分の1を占めると言われるテレビ放映権料の損失は絶対に避けねばならない案件だった。


 一方で、クラブ存続のために一部のクラブでは選手側が給与の削減を受け入れる動きが見られた。また、今季のUEFAチャンピオンズリーグに出場しているバイエルン・ミュンヘン、ボルシア・ドルトムント、RBライプツィヒ、レヴァークーゼンの4クラブが、テレビ放映権料の積立金の一部となる1,250万ユーロ(約15億円)の受け取りを辞退し、さらに各クラブが750万ユーロ(約9億円)ずつの出資を行うことで窮地に瀕するクラブへのサポートを表明するなど、リーグ全体での協力体制が築かれた。その結果、ブンデスリーガは無観客での試合開催を前提条件とし、選手や各種スタッフの契約条件などに配慮したうえで、今年6月末までにリーグを終了させる名目でリーグ再開の方針を早々に打ち立てたのだった。


 そして5月6日、ドイツ政府は各州政府とのビデオ会議の中で、5月後半からのブンデスリーガ再開を承認した。また、これに先立ってブンデスリーガ1部及び2部の36チームに所属する選手やスタッフらに対して合計1,724例の新型コロナウイルス検査を実施し、10人の感染者が判明したことをすでに明らかにしていたDFLは、ドイツ政府の判断を受けて5月16日のブンデスリーガ再開を正式に発表した。


 5月7日に行われたDFLと、1部、2部に属する36クラブの代表とのテレビ会議ではさまざまな案件が議論されたが、なかでも注目されたのはともに州知事が早期のリーグ再開に反対していたヴェルダー・ブレーメン(ブレーメン州)とFSVマインツ05(ラインラント=プファルツ州)の動向だった。


 特にブレーメンは州の制限措置によって他クラブよりも約2週間遅れてトレーニングを再開した事情があった。例えばFCアウグスブルクは3月23日からボールを使用した練習を再開させたのに対し、ブレーメンは4月7日まで少人数でのトレーニングすら許されなかった。結局、練習再開の時期の違いによるハンディはブレーメンのゲーム(vs.レヴァークーゼン)だけを18日の月曜に開催することで妥結されたが、公平性という意味では現在でも州ごと、クラブごとの試合実施の判断が異なるために精査の余地がある。


 また、ブンデスリーガの再開が発表された後に実施された各クラブごとのPCR検査で、2部所属のディナモ・ドレスデンの選手2人から新たな新型コロナウイルス陽性反応が出た。これによりブンデスリーガは17日に開催予定だったハノーファーvs.ドレスデンの延期を発表し、ドレスデンはチーム全体が2週間の隔離処置に入った。このように、リーグは今後関係者からウイルス罹患者が出た場合、その当該ゲームに際してのみ延期などの措置を施す方向性を示したと言えるだろう。

細心を払う再開後の運営方針

リーグ再開間近のドイツ新聞各紙はクラブやチームの動向に触れる記事が増えている
リーグ再開間近のドイツ新聞各紙はクラブやチームの動向に触れる記事が増えている【島崎英純】

 ブンデスリーガはリーグ再開に際して細心の注意を払い、ゲームを運営しようとしている。それは無観客のゲームを行ううえでアナウンスされたプロトコルからも十分に読み取れる。


 ゲームに関わる各クラブの選手、コーチングスタッフ、トレーナーが試合1週間前、そして試合前日までに2回のPCR検査を受けるのは絶対条件。また選手、トレーナーらとプライベート環境で過ごす家族などに対しても最初に1回、そして残りのシーズンのほぼ半分を消化した時期に1回のタイミングで自発的にPCRテストを受けることを指示し、もしテストを固辞した者は、同世帯に住む者が外界と接触する機会を書面で文書化し、対応する保護対策を説明する必要があると定義された。端的に説明すると、選手の家族などにもPCR検査を奨励し、公共交通機関の利用自粛や不要不急の外出を控える行動制限が設けられる。


 そして無観客試合の開催においては、運営において3つのゾーン分けが成されることになった。そのすみ分けはゾーン1が『ピッチ』、ゾーン2が『スタンド』、ゾーン3が『スタジアム外観』というもの。『ピッチ』は選手、コーチングスタッフ、審判、そしてボールボーイ、VAR、テレビ放映などの限られたスタッフらピッチエリアに関わる者。『スタンド』はセキュリティ、スタジアムオペレーター、そしてメディアのカメラクルーやジャーナリストなどのスタンドで活動する者が対象。そして『スタジアム外観』はサポーターの侵入を防ぐセキュリティなどスタジアム外の仕事に従事する者が活動するエリアになる。


 原則は各ゾーン100人以内で運営し(例外もあり)、総計300人でゲームを運営する旨が記されている。ちなみに筆者のようなジャーナリストは1試合10人と規定されており、通常時に行われていた試合後のミックスゾーン対応はなく、メディアルームも閉鎖され、監督記者会見はバーチャルな環境下での遠隔で実施されることとなる。なお、先述した選手やコーチングスタッフなどに課されているPCR検査義務は他の運営従事者にはなく、症状調査票と体温測定(耳式体温計)を使用して健康状態をチェックしたうえで、その基準が満たされない場合はスタジアムへのアクセスが拒否されると明記されている。


 試合全体の雰囲気は通常時とは異なり、劇的に変化するだろう。スタンドにファン、サポーターの姿が一切ないのはもちろん、選手入場時の子どもたちのエスコートもなく、両チームが整列しての握手も禁止となった。クラブマスコットも登場が許されないため、フランクフルトの犬鷲、ケルンのヤギなど実物のマスコットも当然出演が自粛されることとなった。選手たちはロッカールームやスタジアム内動線でのマスク着用を義務付けられ、ゴールキーパー、フィールドプレーヤー、控え選手などで分けて、ロッカールームの使用やスタジアム内での移動も人数が制限される。試合中の給水も各自専用のボトルが充てがわれ、共有することはできない。


 これだけ厳格な運営順守事項を設けても、その準備は十分ではないかもしれない。しかしヨーロッパ5大リーグの中で最も早くリーグ再開を決断したブンデスリーガの動向は世界のサッカー関係者のみならず、全世界で猛威を振るう新型コロナウイルスに立ち向かうための貴重なモデルケースになるはずだ。

島崎英純

1970年生まれ。東京都出身。2001年7月から06年7月までサッカー専門誌『週刊サッカーダイジェスト』編集部に勤務し、5年間、浦和レッズ担当記者を務めた。06年8月よりフリーライターとして活動。現在は浦和レッズ、日本代表を中心に取材活動を行っている。近著に『浦和再生』(講談社刊)。また、浦和OBの福田正博氏とともにウェブマガジン『浦研プラス』(http://www.targma.jp/urakenplus/)を配信。ほぼ毎日、浦和レッズ関連の情報やチーム分析、動画、選手コラムなどの原稿を更新中。

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