また、「１６球団に増やし、４地区制にするなら賛成」など、球団数やリーグ数（地区数）の増加をＣＳの是非に関連付ける意見も複数あった。たとえばＭＬＢのように３０球団・６地区制とまではいかないまでも、安倍晋三首相によるアベノミクスの成長戦略として提唱されたプロ野球１６球団構想が実現するなら、ＣＳ制度も意味があるという考え方だ。確かに、現状１２球団のうち半数の６球団がＣＳ進出ではあまりにハードルが低すぎる。
　しかし、これについては「そもそも１６球団構想が実現するのか？」という別の問題がある。そこで同アンケートでは１６球団構想の賛否も募ったのだが、その結果が以下だ。

【Ｑ】安倍晋三首相の経済政策「アベノミクス」の一環としてプロ球団を４球団増やして、１６球団にしようという動きがありますが、どのように思いますか？
回答：３３６３
賛成：１０９２（３２．４７％）
反対：１８５０（５５．０１％）
その他：４２１（１２．５２％）

　これは反対派が過半数を獲得した。主な理由としては０４年の球界再編騒動、中でも近鉄消滅という悲劇が尾を引いているのか、以下のような経営不安に対する指摘が多かった。

「名乗りでる企業があるとは思えない。あったとしても経営的に無理がある」
「赤字球団と球団消滅の悲劇を繰り返すだけ」
「メジャーリーグはアメリカだけでも人口３億人で３０球団、日本は人口１憶２千万人で１２球団。ましてや日本は少子高齢化。本来は８球団でもいいはず」
「日本では約３５０人もの選手を集められない」

　この他には球団数を増やすことでプロ野球全体のレベル低下を危惧する声や、プロ野球ファンの総数が増加することなく分散するだけになるといった声も少なくなかった。しかし、これは同時に諸々の不安点さえ解消されるなら歓迎したいという意味でもあり、賛成派の中で目立った「経営できる企業があるなら賛成」「複数オーナー制なら賛成」「現状の年俸なら新規球団に勝ち目はない。球界全体でサラリーのインフレ対策が必要」などといった条件付き賛成と同義に近いと言える。

　また、「球団を新たに増やすよりも既存の独立リーグと連携を図ったほうがよい」という意見も“反対派”の中にしばしば見られたが、これも決して後ろ向きの反対ではない。四国アイランドリーグｐｌｕｓや北信越のＢＣリーグなどＮＰＢの球団がない地域で展開している、もうひとつのプロ野球を国策として強化するという現実的な提案である。

　いずれにせよ、プロ野球ファンの多くはプロ野球が本当に大好きで、その存続と発展を願っているからこそ、シビアな意見も言いたくなるのだろう。ＣＳ制度の行く末と球団数の問題は双方セットで考えるべきなのかもしれない。