山下の新規事業プロジェクトが動き出したのが、１１年の４月。ところが「Ｊリーグのノウハウを売ってこようと思います！」と勇んで飛び出したのに、戻ってきたら「ノウハウを売るのをやめます！」。当然、上司は目をむいた。しかし、山下には確信があった。Ｊリーグのノウハウを売って一時的に儲けるのではなく、無償でノウハウを提供することで信頼関係を構築し、スポンサーや自治体にとってメリットとなるようなネットワーク作りをしていく。そのほうが、絶対にＪリーグにとってもメリットになるはずだ──。

　一見すると、確かに遠回りに見える。それでも、Ｊリーグを介して多少なりとも日本経済に好影響を与えられることができたならば、巡り巡ってＪリーグの利益にもなるし、Ｊリーグの存在意義を高めることにもなる。山下のアイデアは承認され、１２年１月にアジア戦略室が設置されることとなった。ただし、こうした動きにＪクラブが連動するようになるのは、もう少し先の話。発起人である山下も、まさか札幌が継続的にアジア戦略を推進していくとは、この時は想像もしなかっただろう。なぜなら札幌は、この年に歴代最速でＪ２への降格が決定し、経営的にも非常に厳しい状況下にあったからだ。以下、野々村の回想。

「僕が社長に就任して１年目（１３年）の強化費は３億円くらい。コンサドーレ史上、最も少ない額でした。そうでもしないと、クラブライセンスがもらえない状況だったんですよね。もちろん、お金がないと試合には勝てない。それは（選手として）現場を経験しているから分かります。だからこそ、どうすれば売上を伸ばして、いい戦力を確保できるのか。社長に就任してからは、そればかりを考えていましたね」

　少し強化費に余裕ができた１４年夏には、元日本代表の小野伸二の獲得に踏み切った。戦力としてはもちろん、「若い選手を伸ばすのであれば、伸二と一緒に練習をするのが一番」というのも、いかにも元Ｊリーガー社長らしい発想であると言えよう。

　その一方で野々村は、「クラブがつぶれない程度に、いろいろなことにトライしよう」という思いから、海外で放映権料を獲得する道を模索する。ちょうど折も折、アジア戦略室の山下が各クラブに「アジアに目を向けるメリット」を説いて回っていた。それなら、ＡＳＥＡＮのスーパースターを連れてくるのはどうだろう。Ｊリーグと協議する中、あるビッグネームが浮上する。祖国ベトナムはもちろん、ＡＳＥＡＮ諸国でも最も有名なフットボーラー、レ・コン・ビンであった。

＜後編につづく。文中敬称略＞