すべてのステークホルダーと共にスポーツ産業を起点とするエコシステムの形成・発展を目指す稲垣弘則代表理事が、進化し続けている世界のスポーツビジネスの最新動向や海外市場、スポーツを取り巻く現状と課題、未来について、スポーツ界を牽引するリーダーの方々にインタビューをする対談企画。まずは、スポーツエコシステム推進協議会の評議員の皆さんからお話を伺っていきます。

第2回は日本のパラスポーツの推進を目的に国際競技大会への派遣や選手強化を担っている日本パラリンピック委員会（JPC）委員長の河合純一さんです。8月から9月にかけて行われたパリ2024パラリンピック競技大会は通常の有観客開催で行われ、日本代表選手団の活躍もあって大きな盛り上がりを見せました。河合さんにはその閉幕から約1カ月のタイミングでお話を伺いました。

■東京2020大会のレガシーとは
――今日はありがとうございます。日本パラリンピック委員会（JPC）委員長としてパリ2024大会の大会視察や日本代表選手団の応援など、お疲れ様でした。まずは、JPC委員長としての役割や現在の活動内容からお話しいただけますか？

河合純一氏（以下、河合）
JPC委員長には2020年1月に着任したので、丸5年が近づいてるところです。着任当初は、とくに東京2020パラリンピック競技大会の成功と、東京2020大会後にJPCが目指すべき方向性を作るための基礎固めが私自身の大きなミッションだと認識していました。

しかし、今は少し立ち位置が変わりつつあるように感じています。というのは、JPCは日本パラスポーツ協会（JPSA）の内部組織であり、私は昨年度からJPSAの常務理事という立場もいただいているからです。競技力向上や強化だけにとどまらず、都道府県など地方も含めたパラスポーツの普及や振興も担い、どうやって好循環させるかという意識を持ちながら、競技力も引き上げるよう努める役割という風に今は思っています。

――ではまず、当初のミッションであった東京2020大会の成果や課題について振り返っていただけますか？　河合さんが団長を務めた日本代表選手団は金メダル13個を含む、全51個のメダルを獲得する活躍でした。

河合
私は有観客で行われたパリ2024大会で大声援の中で躍動する選手たちの姿を見てきたばかりですが、改めて東京2020大会がコロナ禍による無観客開催だったことを本当に残念に思いました。でも、難しい環境で1年延期された中でもあれだけ立派な大会をやり切ったということは、我々としては誇りに思って良いのだと、思わせてもくれました。それに、東京2020大会に向けて取り組んだことが、パリ2024大会に継承され花開いた部分もあったと感じています。改めて、東京2020大会は大きなチャレンジをさせてもらった大会だったと思います。

――東京からパリに継承されて花開いたとは、具体的にはどのような意味になりますでしょうか？

河合
パリ2024大会はエンブレムやマスコットが1つになるなどオリンピックとパラリンピックのインクルージョン、いわゆる、「オリパラ一体」が大きく進んだ大会でした。ただし、忘れてはならないのは、この「オリパラ一体」は東京2020大会がお膳立てしたという点です。

実は東京2020大会のエンブレムもオリパラでかなり類似しています。どちらも3種類の四角形のパーツが15個ずつ計45個の組み合わせで構成されていて、オリパラで並べ方が違っているだけなんですね。また、この2つのエンブレムが並ぶ「オリパラ一体」のピンバッチも作りました。これも最初はノーと言われましたが、いろいろ交渉して最終的に、中心に1本の線を入れて別々のエンブレムだと分かるようなデザインにすることで認めてもらいました。

さらに、東京オリンピックの閉会式では東京2020大会のPR動画が流され、組織委員会の橋本聖子会長が挨拶のなかで、「オリンピックの後にパラリンピックがあります」とお話しされました。過去のオリンピックでそんなことはあったでしょうか。このように、東京2020大会の組織委員会は大会に強い思いを込め、さまざまな取り組みにチャレンジしました。それは本当に誇るべきことだったと改めて思っています。

パリ2024大会でより一層のオリパラ一体化へと踏み込めたのは、東京の取り組みがきっかけとなっているはずです。東京2020大会ができたからこそ、パリにつながっているのだと思います。

――私はこれまでレガシーの具体的なイメージが持てていなかったんですが、河合さんのお話を伺って、東京2020大会が残したレガシーは間違いなくあったのだと理解できました。つづいて、競技や選手強化面で東京2020大会やパリ2024大会で感じられた手応えについてもお聞きしたいです。パリ2024大会では日本代表選手団は41個のメダルを獲得、金メダルは東京2020大会を上回る14個でした。2017年度からスポーツ庁などがスタートさせた、世界で活躍する選手の発掘事業、「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト（J-STAR）」は非常に興味深い取り組みだと感じていますが、この成果はいかがだったでしょうか？　

河合
J-STAR出身の選手は東京2020大会に4人が出場し、パリ2024大会では8人と倍増しました。かつ、パリではメダリストが2人誕生し、1人は金メダルでした。この短期間によくそこまで引き上げられたという部分で成果を感じています。

一方で、今後も持続可能なシステムかどうか、これからが正念場かなとも思っています。選手強化には費用もかかりますので、お金を得られるような競技、あるいはパラリンピックであり続けられるのかも問われています。「社会的に意義があるから、価値があるから、援助をお願いします」とスポンサーを募る形はもう終わりで、これからは一緒に作り上げていく「共創」という形を共有できるパートナーと進めていく方向になっていくだろうと思っています。

■パラスポーツと共創する
――「共生・共創」は当協議会の今後の大きなテーマだと考えています。現在、会員企業数はIT企業を中心に約120社ですが、「パラスポーツとの共創」について具体的にイメージできている企業はまだまだ少ないと感じています。河合さんがイメージされている企業との共生や共創のあり方とはどのようなものでしょうか？

河合
パラリンピックやパラスポーツでは障がいのあるアスリートが参加しており、彼らが活躍できるように必要な用具やルールが創意工夫されています。障がいの種類も内容も多様です。最近よく耳にする言葉である「D&I－ダイバーシティ＆インクルージョン」に関するさまざまな気づきを得られるのが、パラリンピックやパラスポーツと共創することの1番のポイントだと思います。

とはいえ、例えば、「D＆I」は人によってその理解度にギャップがあると感じています。分かったような気になっている人、意味は理解している人、本質まで理解し、使いこなせている人など、階層があります。

私がよく使う喩えを使って説明すると、「D」はダイバーシティ（多様性）で、「ダンスパーティーに誘うこと」、「I」はインクルージョン（包摂）で、「一緒にダンスを踊ること」です。要するに、男女の比率が5対5であればダイバーシティがあると言えますが、両者が分断され交わることがなければ、インクルーシブな環境とは言えません。よりよいものを作るためにそれぞれの意見を戦わせるからこそ、価値も生まれます。これが共創です。

――では、ダイバーシティやインクルージョンを実現するためには、どうしたらよいとお考えでしょうか？

河合
まずは、自社の経営陣がダイバーシティやインクルージョンの状況であるかを問い直してみてください。残念ながら、女性の執行役員や取締役がいない企業がまだまだ多いのが現状です。もっと言えば、障がい者の法定雇用率も進んでいません。

一方、スポーツ界はスポーツ団体のガバナンスを通じて、「理事の4割が女性」という目標をほぼ達成するなど、この10年間に大きな変化を生み出しています。スポーツ界から学び、感じとれる価値は大きいと思います。

「D&I」に加え、「DEI」という言葉も耳にしたことがあるかと思います。「E」はEquity（エクイティ）を意味し、「公平性や公正性」と訳されます。一人ひとりがパフォーマンスを発揮できるよう個々の状況やニーズに応じて必要な支援を行い、結果的に誰にとっても公平な土台をつくることです。

エクイティを実現するために必要な要素は2つあって、ひとつは障がい者に対する「合理的配慮」です。障がいがあって難しい、できないという状況に対して、何らかの支援を行うことでできるようにする。それぞれに必要な支援は障がい特性などによって異なります。しかし、日本人の多くにはまだ、「合理的配慮は過度な支援であり、平等性に欠ける」といった意識があるのが現状です。

もう一つの要素は「心理的安全性」です。組織内の会議などで議論するときに、互いの個性や人格を尊重した上で自分の意見や考えを、誰に対しても安心して発言できる環境のことです。この合理的配慮と心理的安全性というエクイティを成し遂げた先に真のインクルージョンが生まれるのですが、こうした状況を実現できている企業がまだ少なく、大きな課題です。

――当協議会ではスポーツにおける社会的価値を創出して可視化するというテーマを掲げています。河合さんがおっしゃるように、パラリンピックやパラスポーツはD&IやDEIについて学べる点に企業にとっての大きな価値の一つがあると感じました。では、この協議会のプラットフォームを通じて、企業に対して理解を促し価値を感じてもらうには、具体的にどうしていけばよいでしょうか。

河合
組織を変化させるにはシステムやルールを作ることでなく、変化を推進できる人材をどう育てるかが大きなポイントだと思っています。社員教育や研修もその1つですが、やはり、「現場を見る」ということがすごく大きいと思っています。今はまだ、「パラスポーツは見たことがない」など現場を知らずに語ってる方々が多いと感じます。まずはパラスポーツの会場に行って、さまざまな障がいの選手たちが躍動している姿を見てください。関わりを持つことが理解につながります。

日本ではこれまで画一化や平等性が進められてきましたが、今こそ、多様性を本質的に理解するためのツールとしてパラリンピックやパラスポーツを大いに活用してほしいです。

幸い、来年は東京で聴覚障がいのあるアスリートの祭典、デフリンピックが初の日本開催として東京で開かれますし、2年後には愛知・名古屋でアジアパラ競技大会が行われるなど、パラスポーツに関わり、理解するにはいいタイミングです。まずは会場を満員にするべく足を運んでいただきたいですね。アスリートにとって観客でいっぱいの会場でパフォーマンスを発揮することは最大の喜びでもありますから、ぜひお願いしたいです。

■神戸パラ陸上選手権から学んだこと
――「パラスポーツとの共生・共創」を実現できた、具体的な例があれば、ご教示ください。

そうですね。今年5月に神戸市で開催されたパラ陸上の世界選手権はいい例だと思います。私も観戦に行きましたが、9日間で約84,000人が観戦。そのうち、約3万人は学校観戦プログラムを通して来場した子どもたちだったと聞いています。

神戸大会はコロナ禍により2度も延期され、本当にうまく開催できるのかという懸念もあったようですが、神戸市や陸上関係者など多くの人が一丸となって努力した結果、無事に開催されました。オリパラとは違い、さまざまな権利関係で縛られすぎていないフレキシビリティさもあって、いろいろ魅力的なプログラムが実施されました。

例えば、「ONEクラス応援制度」です。1口5万円で、1クラス相当分の生徒の入場料や交通費などを賄う協賛金制度です。協賛金が低額である気軽さもあり、地元企業を中心に数百社が参加したと聞いています。多くの企業や人を巻き込むことができた画期的な取り組みの一つです。おかげで、3万人の子どもがパラアスリートたちのパフォーマンスを目の当たりにできました。

また、あるスポンサー企業が実施した、「社員全員参画プロジェクト」も興味深いものでした。観戦やボランティアなど、何らかの形で神戸大会に関わり、会場で撮影した写真を社内イントラで共有するというプロジェクトで、ダイバーシティやインクルージョンを本質的に理解することが目的だったと聞いています。共有された写真は選手だけでなく、観客やボランティア、用具などとさまざまで、社員それぞれの視点の多様性にも気づけたり、社員の一体感醸成にも役立ったそうです。

――私も多くの方々から、神戸のパラ陸上大会は非常に成功したと聞いています。この経験をどう継承していけばよいでしょうか？

河合
実は、神戸市は35年前の1989年に、アジアパラ競技大会の前身となるフェスピック大会（極東・南太平洋身体障害者スポーツ大会）の開催地でもありました。今回、私がお会いした関係者の中に、「子ども時代にフェスピック大会を観戦した経験がある」という方がいて、「今回はスポンサー企業の一社員として、またパラスポーツに関われて嬉しいし、自分の子どもも観戦に連れてきたい」と話してくださいました。この方も当時は想像していなかったと思いますが、35年経っても感動した思いが残り、つながっていたわけです。

そう考えると、今回の神戸大会を観戦してくれた約3万人の子どもたちの中にはパラスポーツを見ることはもちろん、スタジアムに行くのも初めてという子もいたと思います。これをきっかけに、「また見に行こう」と思った子もいるかもしれません。そして、数十年後の彼らの中に、何かが残っているかもしれない。これもレガシーだと思います。

人の心を動かすことは簡単ではありませんが、いろいろな体験ができる機会を仕掛けていくことが大切であり、いい形で広げていければと思っています。

■ダイバーシティやインクルージョンが重要な理由
――私は、当協議会の大きな役割はスポーツ界に対して新しい資金を生み出していくところだと思っていましたが、河合さんのお話を伺って、企業側がスポーツやパラスポーツを通じて学ぶことがより良い社会を作ることにつながる。そういった双方向のベクトルが重要であり、それこそが当協議会の価値につながってくるのではないかと、改めて感じました。河合さんにも評議員として関わっていただいていますが、当協議会に期待されている点を教えてください。

河合
やはり、協議会創設当初の目的である、「スポーツ界が持続可能な仕組みを作るために、ヒト、モノ、カネの回る仕組みを作ること」は大きなミッションですし、そこは軸としてちゃんと持っておくことが大切だと思います。その上で、お互いに真のパートナーとなっていけるとよいかなと思います。

そのためにはまず、会員企業の経営体制でダイバーシティやインクルージョンを実現することが第一歩でしょう。身近に接し、一緒に仕事をしたり、食事をしたりすることで見えてくるものや気づくことが必ずあります。それは、商品やサービス開発の大きなヒントにもなるはずです。私は以前、食品系の企業に向けて、「人間は障がいの有無に関係なく食べます。だから、商品の販売先には障がいのある方々もいるという前提で物事を考え、商品やサービスを作るという視点が重要ではないですか」とお話ししたことがあります。

また、例えば、障がい者向けに開発されたものが、実は誰にとっても便利だったという製品はたくさんあります。温水洗浄便座は顕著な例ですが、今では日本の主だった施設にはほぼ完備され、今では来日した外国の人にも、「日本のトイレは素晴らしい」と喜ばれています。

「多様な視点を得るために、ダイバーシティやインクルージョンという環境が必要なのだ」といち早く気づいた企業や組織ほどより健全な方向に変化し、チャンスを手にできる。当然、より潤うことにもなって、さらなる価値も生みやすくなると思います。ダイバーシティやインクルージョンという視点で商品やサービスの開発が進められているか、「インクルーシブチェック」のようなシステムを整備することも、企業には必要かもしれません。

――たしかに、多くの企業ではまだ、障がいのある方に対する視点や配慮が十分ではないように思います。

河合
私は今、部活動の地域移行に関する政府の会議にも参加していますが、障がいのない子どもたちだけを前提に話が進められています。障がいのある子どもたちのスポーツや文化・芸術活動はどうあるべきかという議論を別で行うというのはおかしなことであり、皆さんが自分事として考え一緒に答を出していくスタンスでやらないとダメです。そのように私は常々、主張しているのですが、どこまで届いてるでしょうか。

東京2020大会の選手強化では2019年に完成した味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）・イーストの貢献度が大きかったと思います。NTCイーストのメリットは「ワンストップ」であること。トレーニングからケアやコンディショニング、スポーツ医科学まで、一施設内で完結できるのは本当に素晴らしいシステムです。ここが東京2020大会まで約2年、パリまでは約5年間活用され、効果的に機能したことが好結果につながったと思います。

ただ、NTCイーストはトップ選手用の施設であり、その他の選手や若手、次世代の選手たちをどう引き上げるかが課題です。その解決策の一つである部活動など学校での運動機会を、隣接する学校と統合したり、地域のスポーツ活動に移行したりしていこうと議論されているわけです。障がいのない子どもたちなら自転車に乗って隣の学校まで行くのは可能でしょう。でも、車いすや視覚障がいの子どもは1人ではできません。では、どうするのかという議論は先送りというか、議論すらされていないのが現状です。

そもそも、部活動の地域移行問題は先生方の働き方改善という社会課題ばかりに視点が行き、子どもたちがスポーツや文化・芸術活動に触れたり、異学年の子どもとの交流を通じて成長する機会をどう保障するかという社会課題には議論が向かっていかないことも残念です。そういう中で、「誰もがスポーツを楽しめる環境づくりを」と提唱しても進むわけがありません。

■見て知って関わって、自分事にする
――今のお話は、企業のスポーツやスポーツイベントに対する新しい関わり方や視点の持ち方として、非常に参考になると思います。自分たちが当事者意識を持って、何かできないかと考えることで共創意識も生まれてくると思いますし、当協議会がプラットフォームとして機能することで、役割がまた1段上がるのではないかなと思いました。

河合
「支援」という意味ではやはり、お金だけを出す方が楽なんです。実際に関わることは手間だし、時間がかかりますからね。でも、それを「コスト」ととるのか、新たな何かを作るための「投資」ととるかという話です。「投資」と捉えられるマインドセットを経営層も含めて企業側が持てるかどうかです。

契約書にサインしてお金を振り込むだけで終わるのでなく、さらに何か関わろうとして、「これはできる？　できない？」とやり取りするのは手間が全然違います。社員も巻き込まなければいけないし、要するにざわつくんですね。

でも、それこそがインクルージョンだと私は思います。より多くの人をどう巻き込んでいくかがポイントです。レガシーは関わった人の中に残るもの。だから、関わった人が増えたら増えただけ、多くのレガシーが残るのです。

――まずは知ること、関わることからスタートしたいと思います。来年のデフリンピックには当協議会も会員企業約120社とともに少しでもサポートできればと思い、現在は主催する全日本ろうあ連盟さんやと東京都と話をしながら進めています。神戸大会の事例はとても参考になりましたが、デフリンピックでは企業はどのようなサポートができるか、河合さんにアイディアやご意見をいただきたいです。

河合
聴覚障がいのある方たちということで、いちばんの課題はコミュニケーションなので、どう対策するかが重要でしょう。とはいえ、言語は文化でもあり、例えば、手話ができることイコール、相手を100％理解できること、ではありませんよね。それこそ、コミュニケーションを十分に取り、必要な支援は何かを聞いて進めることが大切だろうと思います。

ただし、要望をすべてかなえることが支援ではありません。他で代用ができないかなど検討する視点も当然あるべきです。やはり、コミュニケーションが重要です。より良いものを見つけ、作り出すチャンスとして捉え、真摯に向き合い、十分に話し合うこと。それこそが共生・共創であると思います。

――今日まで、私自身、十分に理解が及んでいなかった点が多々ありましたが、本日のインタビューを通じてたくさんの気づきがあり、大変勉強になりました。パラスポーツからさまざまなヒントや本当の意味で今後の協議会の指針をいただいた気がします。河合さん、貴重なお話をありがとうございました。

（ライター：　星野恭子）