１７年度からの新競技システムについて注目すべきは、五輪出場権の獲得方法。これまではアジア選手権等の大陸予選で争っていたが、次回２０年の東京五輪からはＷ杯を経由して獲得する仕組みに変更になる（のちに説明）。さらには、東京五輪の「開催国枠がある」とＦＩＢＡのレギュレーションに明記されたことだろう。（※１）

　バスケットボールの場合、１２年のロンドン五輪から、開催国の自動出場枠は無条件で与えられていたわけではなく、ＦＩＢＡの中央理事会が決定する仕組みになっていた。１２年のロンドン大会（イギリス）と１６年のリオ大会（ブラジル）も開催国枠が与えられたのは開催前年のこと。開催国が自動出場権を獲得した場合、世界最終予選での五輪出場枠数が４から３枠に減少することが明記されており、イギリスもブラジルも開催国として出場が決まったことで、世界最終予選枠が今回のように３枠になったというわけだ。

　そして重要なことは、イギリスとブラジルは簡単に開催国として出場権を得たわけではないという点だ。ヨーロッパの弱小国だったイギリスは、男女ともに１１年のヨーロッパ選手権で奮闘し、将来に向けてのバスケットボール発展計画を立て、それらが認められて出場権を獲得した。ブラジルの場合は実力的には問題がなかったが、協会が負債を抱えていたことが障害となり、負債の返済計画が認められたことで出場権を得ている。

　今回の新システム競技は開催国枠があることを明記しているとはいえ、出場可否はこれまで同様、ＦＩＢＡの承認によることもあわせて明記されている。つまり、「開催国枠はあるが出場は決定していない」状態であり、ＦＩＢＡからの承認を得るためには、イギリスやブラジル同様に課題が科せられるか、国際大会の成績が評価の対象となる可能性がある。いずれにせよ日本は、「どんな大会も無駄にせず、本気で挑まなければ先にはつながっていかない」（長谷川ＨＣ）立場だ。

　１４年１２月、日本がＦＩＢＡから制裁を受けた際に来日したＦＩＢＡ事務総長のパトリック・バウマンは、「日本は２０２０年に向けて、そして将来を見据えて、バスケットボールが発展するための強い基盤を築いてほしい」と訴えている。たった１２カ国しか出場できない五輪においては、実力、経済、バスケの発展において、世界の強豪と競い合えるだけの基盤が整ってこそ、開催国にふさわしいとＦＩＢＡは考えているのだ。

　では、東京五輪の開催国枠を確実なものとするためには、どのような強化をすべきだろうか。

　１７年からの新システムでＦＩＢＡが目玉としているのは「Ｗ杯」である。サッカーＷ杯と同年開催だった会期を１年ずらし１９年開催にして注目度を高め、１年半かけてホーム＆アウェイで予選を行うことで自国のファンに代表活動をアピール。また、先に述べたように、五輪チケットの獲得をＷ杯経由にしたことで、本大会への熱を高めようとしている。こうした大改革を施したことからも、Ｗ杯を世界ナンバーワン決定戦にしたいＦＩＢＡの意向は明らかである。日本は自力で五輪出場にチャレンジできるＷ杯こそ、第一に目指さなければならない。

　日本がＷ杯（１０年までは世界選手権）に出たのは開催国だった０６年。自力での出場は１９９８年のギリシャ大会までさかのぼらなくてはならない。これまではアジアに３枠しか出場権がなかったため、日本にとっては遠い大会だった。だが次回からは大会規模が３２チームに拡大されたことでアジア・オセオニアは７枠となり、なおかつ、開催国である中国が出場権を持っていることから、アジアにとってはチャンスが一気に広がったといえる。

　しかし、出場枠が拡大したからといって悠長に構えてはいられない。次回からアジア勢はＷ杯常連国であるオセアニア勢と予選を戦うことになったのも大きな変更点であり、現時点で格上のオーストラリアとニュージーランドが出場権を獲得すると仮定すれば、残るは５枠。日本は昨年のアジア選手権で１８年ぶりにベスト４入りしたが、それまでは５位〜１０位と低迷していたことからすれば、今後もライバルたちとしのぎを削っていくことに変わりはない。

　また日本の場合、重要なのはＷ杯だけではない。今年の９月にはこれまでアジアカップから名称変更となる「アジアチャレンジ」が開催され、来年にはアジア選手権が４年に一度の「アジアカップ」へと形を変えるが、これらの大会も評価の対象になることを考えれば、何一つとして疎かにはできない。すべてのチャレンジは２０年へとつながっているのだ。

　長谷川ＨＣは１０年ぶりの世界舞台となるセルビア決戦を「世界への挑戦の第一歩」だと位置づける。リオ行きの切符を目指すためにも、次期五輪ホスト国としても、本気の挑戦と成長が問われる戦いが今から始まる。