都道府県別にさらに細かく見てみたい。今年は北海道の４試合（函館、旭川×２、帯広）が最多で、秋田県、埼玉県（県営大宮のみ）、静岡県が３試合（草薙×２、浜松×１）など、２２都道府県の２７球場で計４１試合（中止３試合を含む）を予定している。これに対して１０年前の０６年は、２０都道府県２５球場で計５２試合を実施。開催された都道府県、球場数は大きくは変わらないが、実施試合数は１１試合減となっている。
　
　特に変動が大きいのが岡山県と長野県だ。０６年に７試合が実施された岡山県では、今年は１試合のみで、しかも雨天中止（４月２１日）。９５年に倉敷マスカットスタジアムが完成して以降、同球場で継続的に試合が行われているが、広島の主催試合が廃止された０８年以降は年１試合の阪神主催試合が恒例となっている。同じく長野県も、０６年には５試合が行われたが、今年は７月１２日に長野オリンピックスタジアムで行われる東京ヤクルト対阪神の１試合のみ。毎年、平塚などで試合が行われていた神奈川県も、今年は予定が組まれていない。

　メジャーリーグでは地元球団への愛情が強く、基本的にファンが入らない地方開催は行われていない。日本でも地域密着型へのファン心理の移行が、地方開催減少に対する“クリーンな”説明だろう。だが、根本的には、経営・運営面での理由が大きい。

　年に１度の開催で客席は満員になることが多いとはいえ、そもそも球場の収容人数が少なく、それに加えて準備段階における手間や費用、さらに雨天中止のリスクも背負わなければならない。かつては親会社の宣伝効果や地方との関係性構築などから採算を度外視していた面もあったが、近年は選手の移動、宿泊などにかかる経費も考えて地方遠征を避ける球団が増えている。連日、パ・リーグ球団でもひと昔前では考えられないような数のファンで球場が埋め尽くされていることを考えても、手間も経費も大きくはかからない本拠地開催の方が、確実に儲かるのだ。
　
　だが、果たして“儲かればいい”のだろうか。過去、プロ野球の地方開催が、野球人気の拡大と野球人口の増加、ひいては競技レベルの向上に貢献してきたことは間違いない。そして８０年の歴史を鑑みるに、ＮＰＢが野球協約にうたう「文化的公共財」との認識も納得できる。その観点から考えると、金銭面の理由で地方を切り捨て、置き去りにすることは理念に反するだろう。
　
　自民党が１４年に地方活性化の観点から「プロ野球１６球団構想」を提言し、今年２月には石破茂地方創生相も前向きな姿勢を見せた。実現の可否は度外視するが、プロ野球と地方の関わり方を今一度、考えてもいい頃だ。１０年後、２０年後も、地方球場はファンにとって欠かせない場所であるはずだ。

（文・三和直樹、グラフィックデザイン・山崎理美）