2019年ラグビーW杯の開催都市はどこ? 決定まで1年足らず、その裏側を語る
伊達氏は開催都市、キャンプ地の選考やボランティアの募集など具体的な話題を紹介した 【スポーツナビ】
W杯は経済効果に加え、国際交流などさまざまな影響を開催都市に与える。その選考がテーマとあって会場はファン、関係者らで立ち見が出るほどの大盛況。開催都市決定までのプロセスや、参加各国が大会期間中に滞在するキャンプ地の選考など、開幕まで6年を切った中で話は具体的な点まで及んだ。
開催都市選びのポイント
大会は約7週間かけて48試合が日本全国で開催される。すでに60を超える自治体が開催都市決定に向けたプロセスへの参加意思を表明。今年10月末の立候補締め切り、現地視察や、立候補ファイルの確認などを経て、来年3月末に10から12の開催都市が決定する。立候補の条件は、19年の時点で1万5000人以上を収容するスタジアムを持つことが必須。その上で大会を開催するだけでなく、試合を盛り上げて安全に管理する基盤、世界中から集まる多くのファンや関係者が寝泊まりして楽しめる環境の提供、といった大舞台を運営するための基本的な能力を備えている街であることを伊達氏は求めた。
さらに「開催都市には責任と義務があります。W杯を求めていない地域に試合を持っていくと失敗することもあります」と語り、W杯を求めていることが最重要であるという認識を示し、すでに誘致に関してメディアで取り上げられている都市名をいくつか紹介しながら、W杯は単なるスポーツイベントというだけでなく、都市を世界に発信する大舞台にもなりうるという見解も明かした。
参考として伊達氏は15年イングランド大会で各地に分散する13の開催都市を紹介し、「これにはイングランドにラグビーを広めたいという思いがあります」と解説。また収容人数の大きい会場で多くの試合を開催することは収益のみを追求しているのではなく、子ども料金や周辺住民向け料金などを設定し、より多くの人にラグビーを見てもらう目的があることも補足した。
キャンプ地、ボランティア募集も話題に
大会運営に欠かせないボランティアの話題ではまず、過去大会の人数といった規模を紹介。特に五輪と異なり全国の開催になるため、建設、イベント運営などさまざまな企業が関わるチャンスがあると語り、実際に説明会を行ったところ100を超える企業が参加したことを明らかにした。また、大会はラグビーという競技だけでなく、都市の振興、国際交流といった目的で活用してもらうことが自然で、競技の面は組織委員会が担当し、開催都市と協力して大会を盛り上げたいという意向を表明し、第1部を締めくくった。