昨年１２月初めに行われたワールドカップ（Ｗ杯）招致投票が予期せぬ惨敗に終わり、２０１８年大会の開催権をロシアに奪われたショックを引きずっているイングランドサッカー界では現在、来季以降もＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）に加盟し続けるべきかどうかの議論がなされている。

　スイスのチューリヒでデイビッド・ベッカムが落胆の涙を見せた後、元ＦＡ（イングランドサッカー協会）会長のデイビッド・トリーズマンは、南米サッカー連盟のニコラス・レオス会長、ブラジルサッカー連盟のリカルド・テシェイラ会長、北中米カリブ海サッカー連盟のジャック・ワーナー会長、ＦＩＦＡ実行委員会のメンバーであるウォラウィ・マクディらサッカー界の重鎮が、イングランドに投票する見返りとしてわいろを要求してきたことを英国の下院議会で証言した。

　アンドリュー・ジェニングス著『タルヘタ・ロハ（レッドカード）』の中で数々の汚職事件への関連が伝えられたトリニダード・トバゴのワーナーは、母国に教育機関を設立するための資金として２８０万ユーロ（約３億２５００万円）を要求。同様に、レオスは“サー（ナイト）”の称号を、マクディはプレミアリーグのテレビ放映権、そして母国タイ代表とイングランド代表の親善試合開催を求めた。またトリーズマンによれば、テシェイラは誰よりもダイレクトに「わたしの元に来て何を提供できるか言ってみろ」と言ってきたという。

　イングランドのスポーツ大臣ヒュー・ロバートソンはＦＩＦＡに対し、過去に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が行った調査と同様の透明性を求めている。１９９８年に行われた０２年ソルトレイク冬季五輪の招致活動において、招致委員会のトム・ウェルチとダイブ・ジョンソンがＩＯＣのメンバーに献金を試みたことが発覚した後、ＩＯＣは本格的な調査に乗り出して６人の委員を除名するに至っている。

　５月３１日に行われるＦＩＦＡ会長選挙でどの選択肢を採るべきか検証すべく、ＦＡのデイビッド・バーンスタイン現会長は既に弁護士を雇った。選択肢は３つ。１つは、ＦＡとの関係が悪いジョセフ・ブラッター現会長への投票。２つ目は、ブラッターの対抗馬であるカタールのモハメド・ビン・ハマンへの投票。そしておそらく最も可能性の高い３つ目の選択肢は、棄権である。

　１８、２２年Ｗ杯招致選挙の数週間前の時点で既に、ＦＩＦＡは２人の実行委員に処分を科している。ナイジェリアのアモス・アダムとタヒチのレイナルド・テマリ元オセアニアサッカー連盟会長は、米国の招致委員を装った英紙『サンデー・タイムズ』記者のおとり取材に対し、投票の見返りとしてさまざまな便宜を要求。アダムは５０万英ポンド（約６６２０万円、半額は前払いで）を要求し、テマリはほかの候補から１０００万（約８億１５００万円）〜１２００万米ドル（約９億８千万円）のオファーを受けていると発言していた。

　両者はＦＩＦＡの倫理委員会から長期の活動停止処分を科されたと言われている。だが、実際はどうだろうか。

　ブラッターは前週、複数のメディアに対して遺憾の意を表するとともに、これらの汚職疑惑に対する調査を行うことを約束した。彼の命によりＦＩＦＡは『サンデー・タイムズ』に文書を送り、ジョン・ホワイティンゲイルを中心に、イングランドの１８年のＷ杯招致失敗を検証している国会の調査委員会の元に渡った同紙の調査結果を提出するよう求めている。